総合政策研究科

総合政策研究科 Graduate School of Policy Studies

複雑かつ高度化する現代社会の諸問題に
専門的知識と総合的視野から果敢に挑む

さまざまな事象が複雑に絡み合い、高度化する現代社会においては、地球規模で諸問題が発生し、山積みされています。これらの問題は、1つの学問領域では解決することが難しいと考えられています。総合政策研究科では、「自然と人間の共生、人間と人間の共生」を基本理念とし、“Think Globally, Act Locally”という発想のもと、高次元な教育・研究を実践。ヒューマン・エコロジー(人間生態学)を基盤的学問分野と位置付け、政治学・経済学・法学・経営学・社会学・理学・工学などの既存諸科学の知識と技術を総合的に組み合わせることによって、国際社会が求める政策分析能力と高い政策立案能力を持った人材の育成をめざします。

総合政策研究科での学び

博士課程【前期課程】
・国際社会で活躍できる専門家の養成
博士課程【後期課程】
・国際社会で通用する研究・教育者あるいは専門的実務家の養成

博士課程前期課程では、ヒューマン・エコロジーの理念に基づき、専門的知識と課題分析力・政策提案力を身につけた、国際社会で活躍できる専門家の養成をめざします。通常の講義と演習に加えて、複数の教員が担当・運営する「政策特別演習」を実施し、一つの課題を異なる視点からとらえて政策の編集・統合を試みるという主体的かつ学際的な研究・フィールドワークの機会を提供します。

博士課程後期課程では、高度な専門性と豊かな独創性を兼ね備えた、国際社会で通用する研究・教育者あるいは専門的実務家の養成をめざします。研究指導と論文指導を基本的カリキュラムとし、在学中からの諸学会での研究発表を支援します。

与えられた研究課題を受動的にこなすのではなく、自ら研究テーマを設定し、研究のチームリーダーとしても行動できる、研究企画力や総合力の獲得もめざします。

特色

  1. 博士課程前期課程では所定単位の修得とリサーチ・コンソーシアムおよびリサーチ・フェアでの発表に取り組むとともに、 英語力の向上を図ります。
  2. セメスター制、集中開講の採用、学外実習・フィールドワークの積極的活用、インターンシップ制などを採用。
  3. 建築士登録要件大学院実務経験プログラムを履修することにより、建築士免許登録のために必要な実務経験年数(1年または2年)を得ることができます。
  4. 博士課程後期課程では諸政策の融合領域における課題発見、企画、推進能力を持ち、国際的に通用する自立した研究者・専門的実務家をめざします。

TOPICS

産官学で共同研究を行うリサーチ・コンソーシアム

地球社会が抱える諸問題と密接に関連したテーマに取り組むため、総合政策研究科では企業、官公庁、そのほかの機関などとリサーチ・コンソーシアム(産官学研究協力機構)を構成しています。データの収集・分析や政策手段の検討、政策効果の測定などを共同で実施、研究の深化を図ります。