2012年7月1日発行 237号 特集 関学のユニーク授業~座学からフィールドワークまで

[ 編集者:広報室       2012年7月12日 更新  ]

 関西学院大学には多彩な授業があります。各学部で開講されているもののほか、全ての学部の学生が履修できる授業や、全国から聴講生を受け入れる名物講義も。座学からフィールドワーク、連携講座まで、関学ならではの"ユニーク授業"を紹介します。

地域フィールドワーク(宝塚)

地域を活性化する事業に取り組み実践を通じ知識と行動力を養う

 宝塚の地域活性化を目的にまちづくりを学ぶ「地域フィールドワーク(宝塚)社会的課題解決プロジェクト」では、学生が実際に地域に出てさまざまな事業を展開している。1年生から4年生まで全学部の学生が受講できる。
 受講生は、商店街活性化、料理教室の開催、歌声サロンの開店など事業ごとのグループに分かれて、地域活性化策を検討し、まちづくりを通してお金がなくてもできるビジネスモデルを学んでいる。
 
 4年前から地域のお年寄りが集える場を設けようと始まった取り組みが「歌声サロン」経営だ。学生が企画から運営まで全て手がけ、宝塚の商業ビルにある空き店舗を活用してほぼ毎週開店。
 毎回20人から50人の地域住民らが集い、昔懐かしの小学唱歌や童謡などを歌いながら、高齢者の癒やし、そして地域住民同士の交流の場となっている。さらにポイントカードの仕組みで買い物券を提供するなどして、地域を盛り上げている。
 今年度からは新たな取り組みとして「絵本の館」事業も開始した。絵本を通じて障害者と地域住民、子どもたちが交流できる場を創出するのが目的。学生らは、宝塚にある障害者自立支援施設「はんしん自立の家」が運営する授産施設をリフォーム提案し、絵本の読み聞かせやオリジナルの絵本作りができる絵本工房の設立を進めている。
 学生は、行政に事業の運営費を確保するために、これらの助成金申請のプレゼンテーションをしたり、地域住民やNPO、商店街関係者との協力関係を築くために、定期的に会合を開いたりと奔走している。
 授業を担当する高橋保裕・非常勤講師(阪急鉄勤務)は「社会に出て未体験の『正解のない課題』に遭遇した際に、それを解決する道筋を導き出す能力をフィールドワークによる実践と座学のマネジメント知識の両面から養います」と力を込める。
 授業に参加する寺嶋美和さん( 法学部4年生)は「実際に行動するので学ぶことが多く、目に見えて力が付き達成感があります。
人前で話すことが苦手でしたが、今では100人を前にプレゼンすることにも慣れました」と笑う。
 授業での経験は就職活動でも力となっている。高橋講師は「自分の得意分野が何なのか分からなかった学生が、この授業を通して自分の長所に気付くことも少なくありません。授業での経験が自信となり、就職面接でも役立ったと話す学生がたくさんいます」と話す。
 その効用を証明するように多くの学生が、履修し終えた後も、継続してボランティアとして地域活性化事業に取り組んでいる。高橋講師は「地域はまさに社会の縮図。私も学んだ海外のMBAスクール等でも、社会の多元的価値を追求し『持続可能な普遍的共通の最適解』を追求する若手が増えつつあります。その意味では、社会の問題を自ら発見し大きな壁にぶつかることで知恵を生み、さらにシェアし、将来を担う後輩たちに関西学院の『建学の精神』とは何かを体現してもらっている『場』なんですよ!」と話している。
 
 来春、企業に就職予定の寺嶋さんは「この授業で培った力は、企業に入ってからも必ず役立つと思います。毎回が目からうろこです。ぜひ多くの人にこの授業を受けてほしい」と話している。

連携講座「家業と向き合う3ヶ月『現役経営者と学ぶ後継者のためのキャリアデザイン』」

実家や親戚が家業を営む学生たちが後継問題や経営について考える

 全国的にも珍しい授業の一つが、連携講座「家業と向き合う3ヶ月『現役経営者と学ぶ後継者のためのキャリアデザイン』」。対象は全学部の2年生以上だが、実家や親族が家業を営んでいる学生という条件がある。
 「大手メーカーに勤務した後、ウェブ制作会社を立ち上げたが、父親の体調不良で26歳の時に急きょ家業を継いだ。いきなり、2億円の借金を背負い、社員の人生をも背負う立場になった…」。大阪市内の製造業、株式会社フェックの2代目、川井淳史社長(99年経済学部卒)の話に学生は聞き入った。社長とはいえ、社員全員が自分より年上。会社の古い体質を変えようと改革を試みるが、にわかに支持を得られず、失敗を繰り返した。
「どうやって社員との信頼関係を築いていったのか」「家業を継ぐことで起きた家族間のトラブルをどう解決したのか」など、学生からは質問が相次ぐ。
 授業には川井社長のように家業を継いだ若手経営者が登壇し、終了後には一緒に昼食を囲む。中央卸売市場や物流センターなどを見学するといった課外プログラムも行われる。
 実家がコインランドリーを経営している田嶋志おりさん(社会学部3年生)は「家業を継いでほしいという親の期待に応えたい一方、自分の興味や関心は他にもたくさんある。この授業では同じような境遇の仲間と出会え、そんな悩みも共有しながら、将来のことを真剣に考える機会となっています」と話す。
 実家が鉄鋼業の赤坂和哉さん(商学部3年生)は「実際に2代目、3代目の社長の話が聞け、実践的な授業なのが良い。視野を広げ、家業を継ぐか継がないか、迷いのない選択をするためのきっかけにしたいと思います」。
 今、なぜ後継者なのだろうか。担当の山野千枝・非常勤講師(大阪産業創造館チーフプロデューサー)は「帝国データバンクの調査によると国内企業の約66%が後継者不在。国内産業が衰退する中で、技術力や競争力のある企業の事業承継は今後の日本経済を支える上でも大きな課題となっています。大学生のころから経営者マインドを学び、事業承継を契機とした経営イノベーションを学ぶことは、広い意味で産業や地域経済の活性化にもつながります」と期待する。
 山野講師は「授業中でも話の腰をどんどん折ってよ」と学生にハッパをかけ、授業中に感じた疑問や意見はその時に発言して解決するよう促している。「この授業に正解はない。講師の話に共感することもあれば、しないこともある。なぜ共感しないか、そこを大切にしてほしいとい
うことです」

経済学部 キャリアワークショップ

経済学と実社会との関係を学びながら将来ビジョンを描き実現を目指す

 経済学部が今年度、株式会社三井住友銀行の協力を得て開講しているキャリアワークショップは、三井住友銀行で実際に行われている新人研修やインターンシップを学部生向けにアレンジした授業だ。87人がエントリーし、書類選考と面接を通過した2年生30人が受講している。

 受講生は経済学が実社会とどのように結び付くのかを学びながら、将来のビジョンを描き、実現のためにすべきことは何なのかを考える。また、実際に働いている社会人と接することで、社会人生活や仕事内容など生の声を聞く機会にもなっている。

 毎回の授業開始時に、その日の当番が日経平均値とドル円相場の一週間の動きを発表する。受講生は国内・海外の政治情勢や円高の影響などさまざまな観点から景況を分析し、今後のマーケットの変化を予想する。発表後、三井住友銀行の上田剛・人事部採用グループ部長代理が発表を評価し、銀行員の視点から日経平均値やドル円相場の変化のポイント分析をする。受講生は熱心に説明を聞きながら自分の分析と照らし合わせる。

 プレゼンテーションでは、各自が「自分のお勧めしたいこと・もの」を紹介。一人5分ずつ発表を行い、聞き手は点数を付けていく。全員の発表が終わると、上田さんは「聞き手の気持ちを読み取るのがプレゼン。聞き手の方を見ず、下を向いて話す人が多かった。表情やジェスチャーを使うなど言葉以外の手段も使って伝えるとプレゼンは格段に良くなります」とフィードバックをした。

 授業の最後には2度目のプレゼンテーションを予定している。テーマは「日本をよくするために私たちは学生時代に○○をします」。クラスを日本の主要産業でもある家電、自動車製造業、アパレル、食品流通、不動産を担当する五つのグループに分け、企業の有価証券報告書などのデータをもとにSWOT分析などの手法で業界の現状を考察する。さらに、その業界の今後の展望について課題・仮説を立て、求められる人材(スキル・コンピテンシー)を考え、自らのキャリア開発計画を発表することが最終目標となる。

ほかにもビジネスマナー指導、日本経済新聞の読み方、若手従業員との懇談会で社会人としての基礎を学ぶ。「ビジョンを見せるシリーズ」として行われる銀行ビジネスの授業は、リテールや法人ビジネスなど実際の業務を知る機会となった。受講生は各回の授業ごとに将来のセルフイメージを考えていく。「みんなとてもやる気がある。そのため授業は毎回良い緊張感があり、どんな発言でも自分でしっかり考えることが求められます。プレッシャーをプラスに考えて、周囲を納得させられるような意見をしたい。また普段から相手に伝わる話し方を意識するようになり、新聞を通して社会の流れを見るようになりました。授業で得たものを生かして、憧れの会社に入社して活躍することを必ず実現します」と兵頭俊叡さん(経済学部2年生)は目を輝かせた。

 「実社会では、やらされるのではなく、自主的にやることが大切。受講生はみんな目が真剣で、学びたいという気持ちが伝わってきます。学生には将来のイメージを考えて、自分からさまざまなことに気付いてほしい。私たちからどんどん吸収してほしい」と上田さん。授業担当者の村田治教授は「学生はお互いに切磋琢磨し、授業以外でも情報交換している。授業を通して自分の人生をどう生き、どう働いていくかを考えてほしい。この授業で成長して、今後は他の学生にも良い影響を与えられる存在になることを期待したい」と話している。

死生学

あらゆる角度から死を考え命と向き合い生きる力を身に付ける

 藤井美和教授の死生学は、受講生が人間の生と死に向き合いそれぞれの死生観を問い直す。全学部の3年生以上が対象になっている。1999年の開講時から毎年、大教室が埋め尽くされ、全国各地からカウンセラーや看護師など、一般の聴講生も受講する人間福祉学部の名物授業だ。
 
 GMが流れる教室で、受講生は目を閉じる。自分の最も古い記憶から一つ一つたどって現在に至るまでを思い出す。現在から死までに起こると思われる出来事を想像し、過去と未来を手元のシートに記入する。その後、記入した出来事上での感情の起伏をマークし、全てを線で結ぶ。完成したシートには自分の人生や価値観が表れる。つらい記憶や死と真剣に向き合うことで、涙を流す学生も少なくない。人生と向き合うことによって、死生観の自己覚知を行う。
 
 
「授業では、自分なりの死生観を持つことで、何を大切にして生きるのか問い直します。また、自分自身の限界を認めつつも人の苦しみや死期が迫っている人に向き合えるようになることを目指しています。今の学生は自分の人生と向き合いたいと思っています。ただその機会がありません。死を見つめることは生き方そのものが問われること。学生には、日常生活で考えることのない死について、理論的、体験的にさまざまな角度から考える機会を与えています」と、藤井教授は話す。
 
 死生学では、哲学、宗教学から、精神医学、心理学、倫理学、社会学や社会福祉まで含めた、学際的視点から理論を展開するとともに、体験的学びとしてワークショップやゲストスピーカーによる講義を行う。代表的な講義に、自分が何を大切にしているかを知るワークショップがある。受講生が各自大切なものを12個書き出し、自分が末期がんを宣告された状況を仮想する。死期が迫る状況の中で、優先順位の低いものから破り捨て、最後の一つを破って死を迎える。残ったものの大多数が、「感謝」や「愛」、無条件の愛の代表ともいえる「母親」である。
 「現代社会では、受験や就職活動など『獲得すること』に重点が置かれ、人は、何を獲得したか、何を持っているかによって評価されています。しかし、いくら高い評価を得たとしても、獲得したものはいつか手放さなければなりません。死はまさにその時。社会的地位も、名誉も、財産も、健康さえも持つことができなくなります。獲得したものは自分を救ってくれないでしょう。獲得するものとは別に、揺るぎない生きる根拠を見いだすことで、どうにもならない苦しみや、壁にぶち当たった時、乗り越えられるようになるのです」
 
医療環境にある子どもや家族に心理社会的支援を提供する「チャイルド・ライフ・スペシャリスト」を目指す上山美津穂さん(人間福祉学部4年生)は「死生学を受講して人生観が180度変わった。今までは目に見える痛みしか気付かなかったけれど、目に見えない苦しみや痛みにも気付くようになりました。死生学で学んだことを生かして、将来はがんの子どもに寄り添う仕事に就きたい」と意欲を見せる。聴講生の村口和恵さんは「昨年まで息子が藤井教授に教わり、人の苦しみに気付ける優しい子になった。息子の勧めで受講を決めた。藤井教授の講義を通して、しっかりと自分の人生を見つめ、死生観を考えたい」と話す。「学生には自分の命をどう使うかを誠実に考え、生きる力を身に付けてほしい。そして社会で起こる問題を他人事にするのではなく、自分の問題と捉えて行動できる人間になってほしい」と願う藤井教授のもと、受講生は自分の問題として、身近な人の問題として、そして社会の問題として、命の在り方に向き合っている。

 

国際学部の英語による授業

留学生と一緒に英語で受講語学力向上とさまざまな価値観の共有を

 2010年に開設した国際学部の名物は英語による授業だ。学部としては最も多い100科目以上を英語で開講し、留学生と日本人学生が同じ教室で学んでいる。

【少人数のゼミで英語でディスカッション】
 児島幸治准教授のゼミでは、日本人学生と帰国生徒、留学生5人が英語で財務会計を学んでいる。「2000年の米国ITバブル崩壊の原因」など、会計・経営のトピックスをテーマに、ディスカッションする。最終的には個々で関心のある企業や業界について調べ、ケーススタディとして英語のレポートにまとめるのが目標だ。

 ITバブル崩壊のケーススタディでは、バブルを引き起こした投資家や金融機関、証券アナリスト、監査人、規制当局などの利害関係者の役割を考えながら、バブル崩壊を未然に防止できたかを議論した。日本人学生が「そもそも中国ではネットが政府によって規制されているけど、投資家はどうやっていろんな情報を入手するの?」と疑問を投げかければ、香港からの留学生が「中国には上海と北京や香港に株式市場があり問題なく投資できる。投資家は中国国内より海外の銀行や市場を利用して投資することも多いよ」と応じるなど、さまざまなバックグラウンドだからこそ話も広がる。

 ゼミを履修する若林諒さん(国際学部3年生)は「会計学が学びたかったのと、英語力を維持するために児島先生のゼミを選びました。日頃から英語で話すことで、英語のトレーニングになるし、ディスカッションする力も付きます。将来企業に入っても役立ちます」と話す。香港からの留学生、アウ・ブルースさん(国際学部3年生)は「いろいろな国の人と一緒に学ぶことでさまざまな価値観に気付くことができます」と言う。
 児島准教授は「ビジネスの世界では英語が公用語。世界で活躍するために必要なコミュニケーション力、そのツールとしての英語力を磨くことは必須です。ゼミを通じて英語で考え、英語で表現する練習を積んでもらいたい」と期待している。

【専門科目も英語で開講】
 国際学部は専門科目も英語で開講している。ASEAN諸国の文化や歴史、国際関係一般について学ぶ「International RelationsinASEAN」の授業は、留学生9人と日本人学生17人が履修している。重政公一准教授がカンボジアの歴史についてスライドで写真を見せながら説明すると、留学生が「なぜカンボジアには英語が多いの?」などと手を挙げて質問する。講義中心の授業であっても質問は活発だ。

 履修する久世知里さん( 国際学部3年生)は「英語力を上げるために積極的に英語で開講されている授業を受けています。英語力が身に付くだけでなく、留学生は手を挙げて質問するなど積極的で、日本人学生だけの授業では見られない光景があります。留学生の発言力を見習いたいですね」と話す。
 重政准教授は「国際学部だけでなく他学部からの留学生も交えて日本人学生とASEANについて互いに学び、時にはディスカッションをしながら理解を深めています。約6億を域内人口とするASEANとの関わりをこの授業の中でも体験しながら、学んでもらえたらと思っています」と話している。
 英語での授業は単に英語力を養うだけでなく、英語という共有のコミュニケーションツールを通して、さまざまな価値観を共有するきっかけになっている。

総合政策学部 山中速人ゼミ「メディア工房Ⅰ」

番組制作を通じメディアのあり方を考える秋学期からは生放送の映像番組を配信

 山中教授のゼミ「メディア工房Ⅰ」では、学生が実際に番組を制作し、社会へ配信することでメディアのあり方や関わり方について学んでいる。
 
 3年生のゼミでは、秋学期から動画配信サービス「Ustream」を使い、学生が制作した番組を生放送する予定だ。春学期の授業では、秋からの本格配信を前に、Ustreamを使って音声のみのラジオ番組配信を始めている。

 山中ゼミでは、これまでも神戸市長田区にあるコミュニティ放送局「FMわぃわぃ」の協力を得て、同局から学生が作成したラジオ番組を配信してきた。昨年度卒業したゼミ生は、阪神・淡路大震災を生き抜いた被災者へのインタビューを続け、被災後16年間の暮らしの歴史をテーマにしたラジオ番組「震災後、それぞれの軌跡」を制作。番組は、近畿コミュニティ放送賞優秀賞を受賞するなど成果も挙がっている。
 今年度からは新たな試みとして、神戸三田キャンパスのメディア研究室から映像番組を配信する。
 現在実験的に放送しているラジオ番組は「阪神・淡路大震災の教訓が東日本大震災に生かされたのか」をテーマに、学生が、二つの震災で支援に携わった市民や消防士、自治体関係者らにインタビューし、まとめたものだ。

山中ゼミ長の稲谷愛梨さん(総合政策学部3年生)は「ラジオ番組の制作を通じて、言葉の重みなどに気付かされました。言葉だけで人に何かを伝えることは難しいけれど、番組を作り上げていくのは楽しい」と話す。
 
秋学期からの生放送番組は、東京経済大学や大阪にあるドキュメント制作集団「てれれ」と連携して開設するUstream共同チャンネルを通じ配信予定。番組では、学生らが作成したドキュメント動画を流し、その動画をテーマにスタジオの学生が生放送でディスカッションする。ドキュメント動画の内容は環境問題、農家の後継者問題、広島の原爆被爆者をテーマにしたものなど多岐にわたる。ゼミ生は秋学期からの配信に向け、ディレクターや音声、映像製作、カメラ班に分かれて機械操作を学んでいるところだ。

 山中教授は「学生には、番組制作を通して、単に機械操作の技術を学ぶのではなく、対人コミュニケーション力をつけてほしいと思っています。自分の考えを一方的に伝えるのがメディアではありません。人の話をよく聞き、理解し、いろんな価値観を受け入れてほしい。さまざまな考え方を社会に発信することで、総合政策学部のモットーである"ThinkGlobally.ActLocally”を実践していくことにつなげたい」と言う。
 
 稲谷さんは「取材活動を通して『聞く力』が身に付きました。普段はなかなか出会うことができない人と会うことで、いろんな新しい考え方を知ることができ、人間関係も広がりました。これからももっといろんな人と出会って、いい番組を作っていきたい」と意気込んでいる。