経済学研究科

経済学の知見によって各界で活躍する人材を
世の中に輩出し続ける研究科として

経済学研究科は1950年に修士課程(現・博士課程前期課程)、1954年に博士課程(現・博士課程後期課程)を設置。それ以来、数多くの大学や諸研究機関で活躍する人材を輩出してきました。近年の社会情勢や時代の変化に伴い、大学院の果たす役割は多様化しています。経済学研究科もこうした時代のニーズに対応し、従来の研究者の育成に加え、現在の経済や社会問題を考察できる人材の育成にも力を注いでいます。国際的に活躍することができる経済学研究者をはじめ、企業の経営を担うトップ層、税務や財政、公共経済を担う地方公共団体職員などの高度専門職業人を養成し、社会に送り出す研究指導・専門教育を実践します。

経済学研究科での学び

経済学研究科では、経済理論、統計学・計量経済学、経済学史、経済史、経済政策、財政、金融、国際経済、社会政策・労働経済の各分野にわたる講義や研究演習、課題研究演習などを行っています。研究者としてオリジナリティあふれる研究成果を追求したり、社会人として社会で得た経験を経済学・社会科学の論理で検証して課題を解決したりするために、世界中で求められているより高次な経済学的素養を学習することを目的としています。

特色

  1. 少人数制による課程を生かし、大学院生一人ひとりのニーズに合ったカリキュラムを構築。大学院生の目的、将来に合わせた学びを行っています。
  2. 国際的に活躍する専門知識を備えた職業人を養成するため、アカデミズムと実務の融合をめざす課題研究演習を用意しています。
  3. 研究成果を学外に発信し、社会に還元・寄与する研究科をめざし、学術面はもちろん経済面でも学生を支援しています(TOPICS参照)。

TOPICS

経済学研究科独自の奨学金が充実

経済学研究科では研究に取り組む大学院生に対し経済的支援を行っています。楠井隆三名誉教授の寄付でつくられた龍象奨学金では、『関西学院経済学研究』や『経済学論究』、そのほかの査読つき学術誌に掲載された論文の中で優れた論文執筆者に奨学金を支給します。また、大学院生が所属する学会の全国大会で学会報告(共同報告を含む)をする場合に交通費などの補助が受けられる学会報告補助制度も設置。このほか海外学術雑誌への投稿を促すために、外国語(主に英語)論文執筆時の校閲料の補助(上限20,000円、1論文につき1回のみ)、投稿料の補助(上限5,000円、1論文につき1回のみ)、抜き刷り代金の補助(上限10,000円)を行っています。これらの補助は同一者が複数回申請することができます。