理工学研究科　建築学専攻※

※2025年4月開設

建築デザインの実践に基づく
建築デザイン理論の構築

教授 米田明

建築デザインを実践し建築デザイン理論を研究する

建築の領域には、多岐にわたる専門分野がありますが、大別すると工学的なエンジニアリングの領域と人文学的なアートの領域に分かれます。前者には、 構造、設備、構法、材料などの分野が含まれ、後者には、建築史、都市史、建築計画、都市計画、建築デザイン、都市デザイン、ランドスケープデザインなどの分野が含まれています。私は、この中で建築デザインを専門とし、建築家としての建築設計の実践に基づいて、多岐にわたる専門分野の知見を総合し、固有の場所、文脈にふさわしい建築をデザインする理論を研究しています。

Profile

1966年聖和女子短期大学附属聖和幼稚園（現：関西学院幼稚園）卒園、1982年東京大学工学部建築学科卒業、1984年東京大学大学院修士課程修了、1984～89年竹中工務店設計部、1989～91年ハーバード大学デザイン大学院修士課程（MArch II）修了、1991年建築設計事務所アーキテクトン設立、2004～20年京都工芸繊維大学准教授、教授、2021年より関西学院大学建築学部教授、京都工芸繊維大学名誉教授。

総合政策研究　国連システム政策専攻※

※2025年4月開設

難民の国際保護
国際人権、平和構築

教授 清水康子

世界での経験を基に日本での共生社会をめざす

私は、25年間国連難民高等弁務官事務所の職員として、30以上の国々で難民支援のための制度作りに関わり、その間、国際人権の理念、政治的な思惑、当事者の感情が交錯する現実と直面してきました。問題の一つは、世界の紛争を長引かす原因になっている国々が、その紛争のために生じた難民の受け入れに対してより制限的な政策に転換しているという矛盾です。現在は、日本の難民政策に関して支援団体や当事者と協働する研究手法で、共生・平和創造を高めるためのアプローチを探索しています。

Profile

関西学院大学経済学部卒業。ハワイ大学にて修士（MSW）取得。関西学院大学総合政策研究科にて博士（総合政策）取得。JICA青年海外協力隊員としてガーナに赴任。1994年にUNHCR（国連難民高等弁務官事務所）に入所。イエメン事務所副代表、UNHCRインド・モルディブ事務所代表などを務める。2019年10月より関西学院大学総合政策学部特別客員教授。2021年4月より教授。

神学研究科　神学専攻

生態学的観点に基づく
キリスト教倫理、キリスト教文化研究

准教授 柳澤 田実

宗教と自己犠牲誘発の関連性を科学的に解明したい

キリスト教をはじめとする宗教には「利他の精神」の考え方があります。中でも「自己犠牲」には美談につながるものと暴力的な側面があり、前者は日本のアニメや漫画、あるいはチームスポーツによく見られる「自分を捨てて仲間を助ける」行動、後者は自爆テロなどが挙げられます。これらは洗脳だけでは説明しきれないものがあります。自己犠牲はさまざまな要因から起こる行動とも言えますが、私はその中から宗教との相関について科学的に解明していきたいと考えています。

Profile

1999年東京大学大学院総合文化研究科超域文化科学専攻修士課程修了、2004年3月東京大学大学院総合文化研究科超域文化科学専攻博士課程単位取得満期退学、2006年3月博士号（学術、東京大学）取得。清泉女子大学文学部、南山大学人文学部を経て、2009年から現職。

文学研究科　総合心理科学専攻

主に神経生理学的手法による
認知・行動神経科学的研究

教授 佐藤 暢哉

神経科学的手法を用いて空間認識や社会的行動が起きるメカニズムに迫る

人は移動するときに、どのように道を記憶しているのでしょうか。脳内ではとても複雑な処理を行っているはずです。また、人間や動物はなぜ社会的な行動を取るのでしょうか。私は、記憶したり、利他的な行動を取ったり、あるいは物事に感動したりする理由は何か、そのメカニズムはどうなっているのかを神経科学的な手法を用いて解明する研究をメインテーマにしています。
研究活動では、大学院生が新たな発見をすることもあります。私とともに心の働きを脳の視点から探求しましょう。

Profile

2000年広島大学大学院生物圏科学研究科博士課程修了。在学時に京都大学霊長類研究所共同利用研究員、大学院修了後、日本学術振興会特別研究員（日本大学）、科学技術振興機構博士研究員、日本学術振興会海外特別研究員（ロチェスター大学）などを経て、2009年関西学院大学文学部総合心理科学科准教授、2014年から教授。

社会学研究科　社会学専攻

広告の社会史、ユース・
サブカルチャーズ、メディア文化

教授 難波 功士

広告史からポップカルチャー サブカルチャーから時代を読み解く

大学卒業後、広告代理店に勤務しながら大学院に通い、民間放送始まって以降の広告史を再構成する研究を行いました。その後に大学に転じ、広告コミュニケーションの社会学的、社会史的研究に加え、サブカルチャー、ポップカルチャー、戦後から現代までの若者とその文化の生成や変容、伝播について歴史学の手法を用いながら研究しています。その一方で新書の執筆や、書評や評論なども手掛けています。研究者としてさまざまなアウトプットの機会を活用し、知見の発信に努めています。

Profile

1984年京都大学文学部卒業、同年博報堂入社。1993年東京大学大学院社会学研究科にて修士号を取得。12年間の会社員生活を経て、1996年に関西学院大学社会学部に転職。2008年博士号（社会学、関西学院大学）取得。2022年4月より大学図書館長。

法学研究科　公法学専攻

税法、日本の国際企業が直面する
課税問題、米国租税法

教授 一高 龍司

グローバル化に伴い国際課税秩序の再構築が進行。租税に関する立法を探究

グローバル化が進む中、多国籍企業と税の問題がクローズアップされるようになってきました。国ごとの税率・税制の違いを突いて税を逃れる企業・富裕層が国際的に非難を受けるようになり、OECDとG20が先導し、開発途上国を巻き込んで国際的な課税秩序の再構築を図る動きが起きています。日本でも自国の企業の競争力を阻害しない方法で税収を適正に確保する必要に迫られていると言えます。こうした動向を受け、私は、日本がどのような税法上の対応をするべきかを提案することを研究課題の一つとしています。

Profile

関西大学大学院法学研究科修士課程修了、1999年神戸大学大学院経営学研究科博士課程修了。京都産業大学法学部教授などを経て、2010年から現職。この間ハーバード・ロー・スクール、UCLA法科大学院で在外研究（客員研究員）。

経済学研究科　経済学専攻

行財政運営、行政改革、社会保障

教授 上村 敏之

公共サービスの望ましい在り方を提言

私の専門分野は財政学と公共経済学です。特に、税制や社会保障制度が、家計や企業の経済行動に与える影響を数量的に分析するとともに、現実の行財政運営に対する提言活動を行っています。行政が「持続可能性」かどうかは重要な問題です。日本の財政状況は先進国のなかでも望ましい状態ではなく、近年では「社会保障と税の一体改革」が議論されたように、とても関心の高い分野です。そのような状況の中で私は、公共サービスの有効性と効率性の改善を目指し、国や地方自治体が行う公共サービスの供給の在り方や、その財源となる税制など負担の在り方について、行政の現場にも関わり、提言をしています。

Profile

1999年関西学院大学大学院経済学研究科博士課程後期課程単位取得退学。
2000年博士号（経済学）取得。東洋大学経済学部准教授を経て2008年から現職。

商学研究科　商学専攻

戦略的マーケティング・マネジメント研究

教授 西本 章宏

モノが売れる、普及するとはどういうことかを解明する

マーケティングは、市場（顧客）を創造するために存在する領域です。どんなにいい製品やサービスを構築しても、それらを普及させるためには戦略的な仕組みづくり（ドライバー）が必要です。市場の創造には、市場を構成する「認知的支柱」「規範的支柱」「規制的支柱」への制度的実践をタイミングよく施す必要があります。私は、過去に有料音楽配信サービス事業、現在はキャッシュレス決済などをテーマに、市場の創造と成熟過程を解明すべく、多様なプレイヤーの相互作用に注目するメガマーケティング研究を行っています。

Profile

2005年関西学院大学商学部早期卒業、2007年同大学大学院商学研究科博士課程前期課程修了。慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程（博士号：経営学）、小樽商科大学商学部、関西学院大学商学部准教授を経て2021年から現職。

理工学研究科　生物科学専攻

珪藻類をモデルとした海洋光合成とその制御機構の解明

教授 松田 祐介

珪藻光合成や代謝の基本的な仕組みを理解し、
新たなエネルギー源や、有用物質生産につなげる

海洋性珪藻は年間酸素発生の20％をも担う「地球の肺」とも言える重要生物です。珪藻は二次共生進化によって葉緑体を獲得し、その働きは陸上植物と大きく異なります。我々はこれまでに、珪藻が海水のCO2を葉緑体に溜め、効果的に固定するために必要な分子群を世界に先駆けて発見し、海洋の葉緑体に特有なCO2と光を最適利用する仕組みを解明してきました。我々の研究は、CO2が増加した未来の海で起こる変化の予測や、珪藻が生産する油脂や有用物質を利用するカーボンニュートラルな技術開発の基盤となるものです。

Profile

1993年北海道大学農学研究科農芸化学博士課程修了。同年4月よりカナダ、オンタリオ州立ヨーク大学理工学部、生物学科でのポスドク・助教を経て1997年4月関西学院大学理学部化学科専任講師、2008年より教授。

総合政策研究科　総合政策専攻

公共政策学（医療制度）

教授 宗前 清貞

医療はどうあるべきか医療制度の発展過程から探索する

政治学は平たく言えば「もめごと」を研究の対象にする学問です。私は、日本と他国（特にアメリカ）の地方自治を比較研究するうちに、地方自治の政策評価に興味を持ち、現在は歴史的経緯を基礎に、医療制度全体がどう発展したかの分析に取り組んでいます。社会保障における受益と負担のズレというお金の側面と、医療機関に医師がどのように供給され、どのような医療サービスを提供するかという供給面から、日本の医療が今後どうなっていくのかについて考察を進めています。

Profile

1999年東北大学大学院法学研究科博士後期課程退学、2020年博士（法学）。財団法人ふくしま自治研修センター教授、琉球大学法文学部（政治国際関係論課程）准教授、大阪薬科大学（総合科学系）教授を経て現職。

言語コミュニケーション文化研究科　言語コミュニケーション文化専攻

コミュニケーションの社会心理学、言語政策論

教授 Teja Ostheider

多言語社会・日本におけるコミュニケーションの在り方に迫る

日本の言語文化教育は、「日本対外国」「国語対外国語」の構図で語られることが多く、国内における言語の多様性に着目されることが少ないのが現状です。日本には、琉球諸語やアイヌ語、日本手話などの土着言語をはじめ、海外にルーツを持つ人々の言語など、「国語」以外にも多くの言語があります。私は日本の多言語社会、そして日本語話者の多様性と共通語としての日本語の在り方にも注目し、そこにおけるコミュニケーションをめぐる政策、人々の行動や意識などを探究しています。

Profile

2003年大阪大学大学院博士課程修了。2012年より関西学院大学法学部および関西学院大学大学院言語コミュニケーション文化研究科教授。東海大學（台湾）兼任教授。2007～2014年国立民族学博物館共同研究員。

人間福祉研究科　人間福祉専攻

多様性尊重のための参加型アクションリサーチ

教授 武田 丈

共生社会の確立に向けて参加型アクションリサーチで実践と研究を推進

米国の難民支援のNGO、子どもの薬物使用防止プログラム、インドでは識字向上プログラムなど、海外でソーシャルワークの実践・研究をした後、帰国後は日本在住の外国人支援、日本から母国に戻ったフィリピン女性の支援、日本のLGBTQ+支援などに関わりました。社会的に不利な立場に置かれている当事者と一緒に現状を変えていく「参加型アクションリサーチ」という手法で「国際・多文化ソーシャルワーク」の研究を行っています。共生社会の確立に向けて活動する実践者であり、研究者であることをめざしています。

Profile

1990年関西学院大学大学院社会学研究科修士課程修了。1996年テネシー大学大学院ソーシャルワーク研究科博士課程修了。法人カトリック・チャリティ東テネシー支部、テネシー大学児童精神衛生サービス研究所、インド経営大学院教育革新センターなどを経て2000年から現職。

教育学研究科　教育学専攻

アイデンティティと対人関係に関する生涯発達

教授 藤井 恭子

大学生など青年期や中高年女性におけるヤマアラシ・ジレンマを研究

「親しくなりたいが、近づきすぎたくない」というヒトの心理的距離を巡って生じる心理現象、「ヤマアラシ・ジレンマ」について多変量解析を用いて分析・研究しています。研究対象は青年期男女から「ママ友」など子ども同士の関係性が影響をする中高年女性など。「ヤマアラシ・ジレンマ」というとネガティブな印象を持たれやすいですが、他者とうまくやっていこうとする希望の表れとも言えるものです。今後も理論と実践を往還しながら研究を進めていきたいと考えています。

Profile

筑波大学大学院心理学研究科博士課程修了、博士号（心理学）取得。愛知教育大学で11年間教員養成に携わった後、2013年4月から現職。専門は生涯発達心理学で、特に青年期の対人関係、アイデンティティーの発達について研究。

国際学研究科　国際学専攻

産業・労働社会学、EU研究、国際企業経営

教授 BUNGSCHE, Holger Robert

日独の自動車産業を題材に産業の在り方、そこで働く人々が企業に与える影響を考察

日本とドイツの自動車産業を題材に経済と産業、労働社会への考察を深めています。自動車産業は金属、機械、化学、ゴム、電子・電気産業とかかわりがあり、生産方式も進んでいる産業の一つ。この業界の企業で働いている人が企業や産業にどのような影響を与えているのかを探究していきます。例えば欧州に進出した一定規模の多国籍企業は欧州労使協議会を設置しますが、その状況は国・企業によってまちまち。この労使協議会の役割や効果を明らかにするなどの研究を進めています。

Profile

1993年6月ベルギー・European University国際ビジネス・スクール、ブリュッセル、ビジネス・スクール卒業（M.B.A.学位を取得）、2002年2月ドイツ・エアランゲン・ニュルンベルク大学の哲学科2（言語、文学）にて文学博士号を修得、2001年1月エアランゲン・ニュルンベルク大学社会研究センター研究員、2006年4月関西学院大学産業研究所任期制教員Ａ准教授、2010年4月から現職。2019年9月、日本で10人目のジャン・モネ・チェアの称号を得る。

司法研究科　法務専攻

憲法、特にドイツ基本権論との比較研究

教授 丸山 敦裕

ドイツ基本権論の研究から日本の憲法学、人権問題に新たな示唆を

ドイツの基本権論と日本の人権論を比較し、日本の憲法学や人権論に新しい示唆を得ることを目的に研究を進めています。日本国憲法には書かれていない新しい権利としてのプライバシー権をどう考えるかという問題に取り組んでいるうちに、メディア法・情報法にも研究対象が広がっていきました。人権として保護される範囲はどこまでか、これらの人権はいかなるときに規制されうるのか、規制が正当化されるには何が必要かを探究し、発信していく活動に取り組んでいます。

Profile

2006年大阪大学大学院法学研究科博士後期課程公法学専攻単位取得満期退学。DAAD奨学生としてケルン大学にて在外研究、県立長崎シーボルト大学国際情報学部情報メディア学科講師、長崎県立大学国際情報学部情報メディア学科講師、甲南大学大学院法学研究科法務専攻准教授・教授を経て、2017年から現職。2019年に共訳書『現代ドイツ基本権（第2版）』（法律文化社）を、2024年には共訳書『憲法・行政法研究』（風行社）を上梓。

経営戦略研究科

科学・技術・イノベーションのマネジメントに関する研究

教授 玉田 俊平太

大学・公的機関の知識と産業界のイノベーションの結びつきを探究

大学や公的機関の知識が、産業界のイノベーションにどう結び付いているか を研究してきました。これまでは、日本の特許に大学などの論文がどれくらい用いられているかというサイエンスリンケージの分野で実績を上げてきましたが、最近ではフィールドに出て、産学連携の実態およびオープン・イノベーションの調査と、それらを行おうとしている企業への助言を実施。企業のイノベーション活動がよりよいものになるように、研究の成果を世の中に還元していくことをめざしています。

Profile

東京大学工学系研究科先端学際工学専攻博士課程単位取得満期退学。博士（学術）。通商産業省在職中に1995年ハーバード大学(Harvard University) 大学院修士課程に留学。マイケル・ポーター、クレイトン・クリステンセンの指導を受ける。経済産業研究所フェローを経て2005年から現職。科学技術政策研究所客員研究官、一橋大学客員研究員。