2020年度(2020/4~2021/3)

その時々の社会の動きやトピックニュースなどをテーマに選び、講師を広く学内外の学界や官公庁あるいは産業界に求め、シンポジウムや講演会、セミナーなど多くの企画を開催しています。

[ 編集者:産業研究所      2021年3月10日 更新 ]

11月

●11/27-12/18<連携授業>産経新聞社との連携科目「経済事情F」を開講しました。

産業研究所では、産経新聞社の連携授業科目として、2015年度より経済学部で「経済事情F」(秋学期・金曜日・2時限目)を開講しています。6回目の開講となる2020年度は、新型コロナウィルス感染症の流行により、対面授業と並行してオンラインでも授業に参加いただけるようZoomで配信を行いました。高林喜久生経済学部教授が担当するこの授業科目では、産経新聞社から田井東一宏氏(産経新聞大阪本社編集企画室開発担当部長)と広瀬一雄氏(産経新聞大阪本社編集企画室企画担当部長)の2名のゲスト講師を招き、ニュースを知る、ニュースを読み解く、をテーマに講義をいただきました。前半の講義では、メディアリテラシーを高めるためには、といったテーマでのレクチャーのほか、受講生が産経新聞社の社員を取材したうえで書いた記事をもとに模擬新聞を作成する、といった内容もありました。

講義の後半には、次のとおり4回にわたって産経新聞社の記者を招き、講演をいただきました。

  • ■11月27日:どうなる新聞社 ニュースの未来はどうなる(講師) 島田 耕 産経新聞大阪本社編集局長
  • ■12月 4日 :東京五輪は本当に開かれるか (講師)北川信行 産経新聞大阪本社運動部長
  • ■12月11日 : 大阪都構想 再び否決‥その真相は (講師)清宮真一 産経新聞大阪本社大阪府庁キャップ・井上浩平 産経新聞大阪本社大阪市役所キャップ
  • ■12月18日 :IR・万博‥関西の未来はどうなるか (講師)内田博文 産経新聞大阪本社総局長

この科目の履修生は26名でしたが、毎回おおよそ半数がオンライン受講でした。ソーシャル・ディスタンスをとるために大きな教室を確保していたこともあり、大教室にまばらに受講生が着席しているという、やや寂しい授業風景ではありましたが、田井東氏と広瀬氏による熱い講義に受講者は熱心に耳を傾けていました。
 

Zoomを併用して授業を行う田井東氏(左)と広瀬氏(右)

産経新聞社との連携関連ページへのリンク

11/26<シンポジウム>「コロナ後のグローバル経済の可能性を考える」報告

2020年11月26日(木)、関西学院会館において、産業研究所×日本貿易振興機構(ジェトロ)×産経新聞の第5回連携シンポジウム「コロナ後のグローバル経済の可能性を考える」を開催いたしました。
 産業研究所長の広瀬憲三教授による開会あいさつのあと、第1部では経済産業省近畿経済産業局長の米村猛氏による基調講演「コロナ後のグローバル経済と関西の展望」(収録出演)につづいて、日本貿易振興機構(ジェトロ)大阪本部長の根本裕之氏による特別講演「コロナ禍で注目を集めるECビジネス」、アズワン株式会社代表取締役社長の井内卓嗣氏による特別講演「コロナ下の研究医療の成果加速に貢献する、関西発EC企業のグローバル展開」が行われました。
 第2部では「コロナ後のグローバル経済の可能性を考える」と題したパネルディスカッションに、第1部の講演でお話いただいた根本裕之氏、井内卓嗣氏と経済産業省近畿経済産業局通商部長の青木登氏に登壇いただきました。産業研究所副所長の小林伸生教授がコーディネーターとして加わり、国、支援機関、企業とそれぞれの立場から、現状分析と課題点が提起され、具体的な対策およびそれぞれに期待することについて、意見交換が行われました。
 なお、今回は新型コロナウイルス感染拡大防止対策のため、会場参加者を制限して、オンラインによるYouTubeライブ配信にて開催いたしました。
 

■会場参加者:50名


 



11月26日<シンポジウム>「コロナ後のグローバル経済の可能性を考える」ポスターpdfファイル

日本貿易振興機構(JETRO)との連携関連ページへのリンク

産経新聞社との連携関連ページへのリンク