総合政策研究科の教員と大学院生、および研究協力団体、個人の学外会員等から構成される関西学院大学大学院総合政策研究科リサーチ・コンソーシアムが、5月17日（金）、関西学院会館（西宮上ケ原キャンパス）に於いて、「第26回リサーチ・コンソーシアム」を開催しました。

　2020年10月に日本航空株式会社と、そして2023年11月には株式会社ANA総合研究所と本学が連携協定（以下、リンク参照）を締結したことを受け、今年度は、その記念事業の一環として、「空港が拓く地方の未来」をテーマとしたシンポジウムを実施しました。 　リサーチ・コンソーシアム会長・総合政策研究科長である長峯 純一教授による開会の挨拶に続き、空港型地方創生で注目されている株式会社南紀白浜エアポート社長の岡田 信一郎氏が、「空港型地方創生－空港を拠点とした地域活性化－」と題した基調講演を行いました。その後、ゲスト・スピーカーとして、溝之上 正充氏（日本航空株式会社総合政策センター フェロー）、阿部 信一氏（株式会社ANA総合研究所 顧問）、そして西藤 真一氏（桃山学院大学経営学部 教授）をお迎えし、総合政策研究科の松本 秀暢教授の司会の下で、パネル・ディスカッションが行われました。その中では、これからの地域経済活性化に向けた航空輸送および空港の果たす役割について、活発な議論が展開されました。