2017年度のFD活動報告
2017年度FD活動報告
関西学院大学では各研究科、各学部・教育研究機関等が独自に工夫を凝らしたＦＤ活動に取り組んでいます。以下に各研究科、各学部・教育研究機関等の取り組みを報告します。
神学研究科
2017 年度、神学研究科では、以下のような研修会を開催した。専任教員、任期制教員を対象に、２度のFD 研修会を開催した。
第１回は、６月７日（水）に行い、就職活動中の学生に対する適切な対応について、キャリアセンターより講師を招き、関西学院大学が作成している学生向け資料や就職結果などの資料を元に、研修した。
第２回は、11 月１日（水）に行われ、シラバスの内容、とくに、授業目的と到達目標の書き方について、高等教育推進センターからの資料を基に、共有した。この共有に基づいて、シラバスの第三者チェックを行う予定である。さらに、研究者としてのコンプライアンスについて、関西学院大学の研究活動に関する指針や研究倫理規準について、改めて学びの時を持った。
非常勤講師を対象としては、2018 年３月５日（月）に研修会を行った。この研修会でも、シラバスの授業目的と到達目標の書き方について、説明し、理解を共有した。
文学研究科
文学研究科では、２年前より研究進捗状況報告書提出を義務付け、大学院生の研究上の進捗状況の把握を行い、教育の向上を図っている。また、『文学研究科履修心得』を改訂し、これまで以上に研究指導過程の仕組みを明確にし、その周知に努めている。博士学位（甲号・乙号）取得に関しては、前年度に作成した手続きの明確化のための「申し合わせ」を後期課程の学生に周知徹底し、大きな成果を挙げている。年に２回実施される「学生による授業評価」アンケートも着実に回答数が増え、その結果を大学院問題検討委員会で検討し、大学院教育の向上のために活用している。今年度は、文学研究科独自の大学院生への研究支援制度として、国内学会等参加のための旅費補助を制度化し、順調に運用を行なっている。昨年度からの課題である大学院生と教員間の学術交流の活性化のための院生・教員合同研究会の定期開催は、現在も検討課題である。
社会学研究科
社会学研究科では、主に以下の三つの活動を行った。⑴ 博士学位取得を支援するキャンディデート制度のより有効かつ円滑な運用を実現するための制度改革について、研究科委員会の場で議論する機会を設けた。そこで出された意見等を踏まえて、制度改定に向けた基本的な方針を策定した。
⑵ 科目履修者を対象とし、授業に関するアンケートを春学期と秋学期に各一回実施した。当該アンケートは授業、カリキュラム構成、学習環境の現状ならびに今後に向けた課題を明らかにすることを目的としたものである。
アンケート結果を集計した後、院生会の代表者と研究科副委員長・研究科委員長補佐との間で各学期ごとに会合を持ち、アンケート結果をめぐる話し合いならびに授業等に関する意見や要望について意見交換する機会を設けた。アンケートの結果および院生会との話し合いの内容について、研究科委員会で情報共有を行った。
⑶ 年度末に「大学院生研究成果発表会」を開催することを通じて、博士課程後期課程に在籍する大学院生の学位取得に向けた研究進捗状況を研究科として把握する機会を設け、各大学院生がより多くの教員からコメントや意見を得られる機会を保障した。
法学研究科
法学研究科は2017 年12 月６日から2018 年１月13日において、秋学期科目と通年科目を対象に在学する大学院生に対して授業アンケートを実施した。これをまとめたものを研究科委員会において報告し共有した。回収率は前期課程63％、後期課程67％となっている。講義科目については満足している点にのみ言及が集中し、改善要望はなかった。指導の丁寧さに評価が集まっている。演習科目、文献研究科目についてもほぼ同様である。カリキュラム全体への改善要望としては、専門科目の増加や科目の集中する時間帯への配慮などがあった。
また学習環境についての改善要望についてもアンケートで尋ねているが、これについては要望が寄せられ次第対応している。
経済学研究科
2017 年度の経済学研究科のFD 活動としては、春と秋の２回、それぞれの定期試験終了後にFD 委員会を開催した。FD 委員会では授業アンケートの集計結果を踏まえ、各授業担当者が参加し、カリキュラム体制、授業運営における改善点やアンケートの実施方法の問題点の有無について議論を行った。授業アンケートの結果を見る限り、授業内容に大きな問題点はなかったと判断できる。しかし少人数授業が中心であり、アンケート等で学生の声を拾いあげることには限界があることから、学生の声を拾い上げるための適切な手段について懇談を行った。また学生のニーズに応じたカリキュラム体制、授業運営の在り方についても意見交換を行った。大学院の在籍者数の減少は続いており、学部定期試験監督業務や院生研究会への影響は引き続き起こっていることが認められるが、院生数を急激に増やすことは難しいため、なかなか解決の方法は得られていない。この問題については、昨年より学部と大学院５年一貫教育を目的の１つとしたカリキュラム改革のWG が発足しており、経済学研究科としての新たな策をここ数年のうちには示していかなくてはならないと考える。
商学研究科
商学研究科は、大学院ファカルティ・ディベロップメント委員会を中心にFD 活動を行うとともに、専任教員参加によるファカルティ・ディベロップメント研究会（講演会、討論会など）を行っている。2017 年度の大学院ファカルティ・ディベロップメント委員会は、第１回委員会を、学部ファカルティ・ディベロップメント委員会と合同で、2017 年７月５日（水）に開催し、商学研究科のカリキュラムおよびシラバスについて定期的な検証を行った。
ファカルティ・ディベロップメント研究会については、2017 年度の第１回ファカルティ・ディベロップメント研究会（報告者：地道正行教授、題目：｢DP・CPから授業までシラバス実質化の意味するもの｣）を、学部と合同で、2017 年７月12 日（水）に、専任教員全員参加の下で開催し、活発な質疑応答があった。また、第２回ファカルティ・ディベロップメント研究会（講
師：石原一則氏（研究推進社会連携機構事務部長）、題目：｢研究費の不正防止、研究活動上の不正行為防止｣）を、同様に学部と合同で、2017 年11 月15 日（水）に、専任教員全員参加の下で開催し、活発な質疑応答があった。
この他にも、教授研究会として、学部と共同で教員による研究報告会を行っており、教員の研究活動の活性化を図っている。
理工学研究科
理工学研究科は大学院進学者が多く、大学院生を指導するためのFD 組織は重要である。2012 年度より理工学研究科のFD 推進組織として、大学院理工学研究科FD 委員会を設置し、理工学部FD 委員会やカリキュラムワーキンググループとも連携し教育環境向上と教員の教育能力向上に取り組んでいる。また、2012 年度から開講した英語のみで講義・研究を行う国際修士プログラムも順調に進んでおり、現在15 名の学生が受講している。プログラムの問題点をチェックするため、新入留学生全員と面接による聴き取りを行い、既習内容と研究テーマのマッチングの確認、生活面での問題点等について調査した。ここで得られた情報や要望は国際化推進委員会と共有され、大学院教育や生活面の改善に役立っている。本年度のFD 研修会は、2017 年９月20 日に開催され、石浦菜岐佐教授（理工学部教務担当副学部長）から、3 つのポリシーのコンセプトからその具体化まで、シームレスにつながる説明があった。非常勤講師を含む全教員の3/4 以上が聴講し、取り組むべき課題を共有した。FD 講演会は、FD 活動の経験者や有識者を招いて講演会を開催するもので、毎年開催している。今年度は、2018 年１月18 日に、時任隼平専任講師（高等教育推進センター）から、「授業におけるルーブリックの活用」と題して、初等・中等教育で導入が始まっているルーブリックに関して大学での活用に関する情勢と実践に向けた取り組みについてご紹介いただいた。30 名以上の聴講者があり、講演後には具体的な導入を想定した質疑応答が活発になされた。シラバス向上に向けた取り組みでは、組織的な評価システムと実践的、効果的、かつ持続可能な運用について検討を行い、方針を教員で共有した。その他、「学修行動と授業に関する調査」の前年度結果の分析、本年度の実施方法の検討を実施した。
総合政策研究科
総合政策研究科では、FD・入試制度・カリキュラム検討委員会を計2 回開催し、FD 活動などに関する議論を行った（研究科執行部である学部長室委員会でも再度検討）。2017 年度における研究科の主な活動は以下の通りである。⑴ FD 研修会を計５回開催した（学部と共催）。本年度のテーマは、大学院の置かれた状況に関する理解の促進と共有、シラバスの作成に関する理解と相互評価などであった。
⑵各教員の研究内容や授業方法の紹介等を目的とした研究発表会を計３回実施した。新任教員２名、学院留学等などで研究活動を行った教員１名が、研究・教育の内容や方法を報告し、質疑を行うことができた。
⑶「授業に関する学生アンケート」を実施した。昨年度、内容や方式の見直しを行ったが、本年度はそれを踏襲した。結果について研究科委員会などで共有した。
⑷ 学生の研究活動支援の活動を改善するために、学会参加補助費制度、ベーツ特別奨学金制度に関してその選考基準などを再検討し、見直しを行った。
⑸ 研究科委員会で、研究科のディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーについて検討を行った。
言語コミュニケーション文化研究科
言語コミュニケーション文化研究科においては、FD活動の一環として、研究科執行部と、言語科学、言語文化学、言語教育学、日本語教育学の全４領域の大学院生代表によるFD 研修会を年に１回開催している。本研究科のカリキュラム構成、授業内容、教授法、設備、施設等に関して学生の意見を聴取し、教員との間で議論を交わすことによって、本研究科における教育・研究環境の全般的改善に結びつけることがその目的である。
2017 年度のFD 研修会は12 月19 日に実施され、執行部教員３名、学生４名の出席を得て、活発な議論が交わされた。学生からは、外国語による論文執筆のためのサポート体制整備の要望をはじめとして、論文執筆言語、スターリング大学留学前の受講クラス、学会発表における補助、図書館の貸し出し冊数制限など、様々な点についての指摘やコメントが出された。外国語による論文作成支援については大学として必要性を認識しており、引き続き、全学レベルで検討されることが確認された。その他の内容についても、研究科教員全体と共有を行った上で、学生の教育研究環境の向上のために、継続的に検討・対応を進めていくこととした。
人間福祉研究科
2017 年度、人間福祉研究科では、大学院諸問題検討委員会と大学院FD 委員会を同時開催で計３回、大学院・学部合同FD 委員会を１回開催し、FD 活動の充実に向けた検討を行った。2017 年度における主な活動は以下のとおりである。⑴ 大学院生による授業評価の実施：春・秋学期ともに実施。いずれも各授業についてよい評価を得た。
⑵ 前期課程中間報告会、後期課程成果報告会の開催：前期課程、後期課程それぞれの学生が研究の進捗状況を発表することにより、知見を教員や院生等と共有するとともに、質疑を通して今後の研究に資する報告会を開催した。
⑶ 研究業績の調査：人間福祉研究科在籍の大学院生全員を対象に調査を実施し、研究業績を纏めるとともに、本研究科ホームページに業績を掲載した。
⑷ 修士論文の成績評価の見直し：修士論文の成績評価の見直しを行い、2018 年度より適用の申し合わせを作成した。
⑸ シラバスチェックの実施：次年度開講科目のシラバスにつき、授業目的及び到達目標を重点的にチェックを実施した。
教育学研究科
本年度もFD 研究会を２回、開催した。第１回FD 研究会は2017 年７月26 日（水）の午後（13：30 ～ 15：00、於１号館２階 会議室１・２）、学部と合同で開催された。高等教育推進センターの時任隼平先生をお招きして、「シラバスの書き方」というテーマで講演してもらい、分かりやすく解説していただいた。また、本研究科の菅原伸康先生から、教員免許状の再課程認可に必要な履歴書、業績書、コアカリキュラムのシラバスの記入の仕方などについて詳しい説明がなされた。第三者によるシラバスチェックを本年度から始めたことや、再課程認可を直前に控えていることもあり、内容的に非常に有意義な研究会となった。第２回FD 研究会は2018 年２月28 日（水）の研究科委員会終了後に開催された。主なテーマは、本年度から新しく開講された前期課程の「フィールドワーク」と後期課程の「コースワーク」の経過について、各科目担当代表の先生方から現状と今後の課題について報告してもらった。そのあと、課題の解決に向けたいろいろな意見が出され、今後の対応策や方向性を考えるうえで貴重な研究会であった。
国際学研究科
国際学研究科のFD 活動としては執行部教員が院生から要望を聞く学生インタビューを行っている。院生は全員参加のため言いにくい点もあったかもしれないが、率直な意見を聴取できた。少人数（しばしば１対１）の授業が多いので、院生の関心に授業内容を合わせてくれる教員の対応に対する評価が高かったが、これが行き過ぎると学生のレベルへの迎合となりかねないので、大学院授業の質の保持のために教員の間での情報の共有が必要であると認識した。また、過年度に引き続き学部と大学院の連携について議論しており、教員負担軽減のため、同じ授業であるが学部生と院生それぞれの到達点、授業の狙い、を明確にし、異なる評価基準で成績評価する制度の導入を目指していくことになったが、その具体的な教育方法については今後の課題である。修士号学位論文の中間報告会には昨年同様、指導教員以外も多く参加し活発な助言が行われた。学生数が少ないため不開講科目が多く研究科全体でのFD 活動は行いにくいが、その分、院生の論文指導は指導教員任せでなく、研究科全体で行っていくという姿勢は研究科の伝統としていきたい。
司法研究科
司法研究科では、研究科長を含む４名の教員からなる「自己評価・FD 委員会」を、原則として毎月１回開催し、以下のFD 活動を実施している。⑴ 授業評価：学生による授業評価アンケートを各学期の終了近く（14 ～ 15 週目）に実施。あわせて、授業担当者の自己評価アンケートも行っている。結果及びそれを分析した報告書は、全体概要を研究科ウェブサイトで、また科目ごとの詳細をデータ（教学Web など）あるいは紙冊子（事務室設置）で教職員・学生に公開する。
⑵ 授業参観：各学期中の一定期間に複数授業を指定して参観し、授業終了後に担当教員の退出後、参観教員と受講生との間で懇談を行う。さらに参観教員と当該担当教員との間でも意見交換を行い、授業方法等の改善にむけて率直な議論を重ねている。
⑶ 中間アンケートの実施：授業の原則として第６週目あたりで、アンケートを学生対象に実施。これは、授業評価とは違って担当教員自身が行うもので、後半の授業運営に関し即時的な改善をねらっている。⑷ 学生との個別面談の実施：各学期成績発表後、担当教員と学生（原則全員）との個別面談を実施。ここで学生の学修状況の確認や悩みについて相談する。
⑸ FD 研修会：４月４日に外部講師を招いてアクティブラーニング型法学授業を学ぶワークショップを、７月12 日に法科大学院教育に関する発題・討議を、９月７日に科内改革推進委員会を中心にほぼすべての専任教員が参加の上、教育力向上のために１年から３年次にかけての授業展開について終日の集中討議を行った。
⑹ 外部評価の受審：11 月30 日に事前資料の確認及び意見交換を踏まえて学外から２名の実務家・有識者（弁護士及び新聞社役員）を招き、終日授業参観・施設見学・学生（本学教員には出席者を明らかにせず）との懇談を実施。その後、本学教員との意見交換会も開催した。評価委員の意見書は、科内学生へ配布の『FD ニュース』に添付して公開する。
⑺ 法科大学院認証評価：2018 年度には（公財）日弁連法務研究財団による認証評価を受審する。実地視察に向けて「自己評価報告書」を作成し、事前提出の予定である。
⑻『FD ニュース』の発行：科内自己評価・FD 委員会において、FD 活動に関して『FD ニュース』を作成し、教員及び学生に配布する予定である。
経営戦略研究科
経営戦略研究科では、2017 年度のFD 活動として、３回のFD 委員会と３回のFD 研修会を実施した。【FD 委員会】
第１回FD 委員会（６月28 日）では、過去のFD 活動を確認し、2017 年度に２回のFD 研修会を実施すること、及び第１回FD 研修会の開催内容を決定した。第２回FD 委員会（９月６日）では、意見交換を行い、第２回FD 研修会のテーマ（競争的資金の獲得について）を決定した。第３回FD 委員会（11 月29 日）では、大学から出されたシラバス記載に関する要件と第三者チェックについて理解を深める必要があるとのことから、シラバスをテーマとして第２回FD 研修会を12 月に実施すること、また第３回を既に決定していたテーマで３月に実施することを決定した。
【研修会】
［第１回］2017 年７月５日（水）に、石原一則研究推進社会連携機構事務部長より、「『研究費不正防止パンフレット』に基づくコンプライアンス研修」として講義していただいたのち、質疑応答を行った。［第２回］ 2017 年12 月６日（水）に、「シラバス作成について」として佐竹隆幸経営戦略研究科副研究科長、加藤雄士経営戦略研究科長補佐より、大学から提示された方針の意義と実際のシラバスの書き方及び執行部による第三者チェックについて説明があった後、意見交換・質疑応答を行った。［第３回］2018 年３月７日（水）に、「競争的資金の獲得について」をテーマに、岡田克彦経営戦略研究科教授、緒方 勇経営戦略研究科准教授に講演いただき、研究活動の深化・活性化とともに大学経営にとっても重要なファクターである競争的資金の獲得について意見交換を行った。いずれの回も欠席者については書面研修を実施した。
国連・外交統括センター
国連・外交統括センターでは、2017 年度に以下のFD活動を実施した。⑴ 大学院副専攻「国連・外交コース」内容改善のための学生アンケート実施 2017 年４月に新設した大学院副専攻「国連・外交コース」改善のための学生アンケートを年２回（春学期７月、秋学期１月）実施した。アンケートは英語で行い、個別科目の授業評価の他、コース全体の実施日程や時間割、学習環境、教員・事務室のサポート等に対する学生の満足度や改善要望についてもヒアリングした。結果、コース全体として「受講して満足している」との回答は100% であった。集計結果は国連・外交統括センター会議などで授業担当教員に共有して改善点を抽出し、次学期の授業シラバス作成時に反映している。
⑵シラバス検討ミーティングの実施 大学院副専攻「国連・外交コース」および大学MS
「国連・外交プログラム」の2018 年度開講科目について、11 月６日と12 月19 日にシラバス検討コアミーティングを実施した。全授業開講責任教員が出席し、前学期の学生アンケートの回答も参考に、全科目の授業について内容充実のアイデアや改善点を共有し、シラバス記載方法についてもチェックの上反映した。
神学部
神学部では、６月７日に春学期のFD 研修会を開催しました。それぞれの学年の学生に対するキャリア指導の在り方について懇談しました。それにともない、キャリアセンターより職員の方２名にお越し頂き、学年ごと次にかけての時系列的な就活プラン、各段階の就活時における学生への配慮すべき点等について、ご教示頂きました。これをもとにして、秋学期開始時の全学部行事である、ゼミとキャリアのオリエンテーションの在り方についても懇談する機会を持ちました。つづいて11 月１日に開催した秋学期のFD 研修会では、授業シラバスの意義に関する懇談を行いました。その意義を共有したうえで、シラバスに求められる表現を確認し、第三者チェックの体制に関しても意見を交換しました。
文学部
文学部では「総合科目」を2019 年４ 月に改編する予定であり、そのための準備として、９月20 日に「学際科目の現状と課題」というテーマでFD 研修会を実施した。担当経験の豊富な教員２名に基調報告を依頼し、その報告内容を踏まえながら、科目設置当初の理念やその後の経緯、授業の現状や問題点など、教員間で意見交換をおこなった。この成果を踏まえて、次年度には「総合科目運営委員会」の体制を改め、より実りのある学際科目を開講することを目指したいと考えている。また、12 月６日には恒例の人文演習Ⅰ担当者連絡会を開催した。この連絡会では、入学直後の基礎演習のあり方を模索するため、今年度春学期の担当者にリポート作成を依頼し、それに基づいて討論をおこなった。学生の意欲を高めるような事例紹介もあり、次年度の担当者に効果的に引き継がれることが期待される。なお、基礎演習における図書館資料検索講習の実施内容について、文学部としてのカスタマイズが必要であるとの意見が出されたため、現在検討を進めている。
社会学部
社会学部ではFD 部会が中心となり、FD 活動への取り組みをおこなっている。今年度は、２回のFD 研修会、１回の学部懇談会を開催し、学部の抱えている課題について教員間で情報共有すると共に、課題解決に向けた議論をおこなった。７月12 日のFD 研修会では、パンフレット「研究費の不正使用防止、研究活動上の不正行為防止への取り組み」を活用した研修を行い、知識の共有をおこなった。
12 月13 日には「２年生ゼミ初年度の現状と課題」と題して２回目のFD 研修会を開催した。社会学部では、昨年度から新カリキュラムが始まり、今年度の秋学期より２年生を対象とした専任教員のゼミ（研究演習）が開講されている。そこで研修会では、２年生ゼミの現状と現時点で見えてきた課題について６名の教員が報告し、教員間での情報共有をおこなった。
３月６日には、学部懇談会のプログラムの一つとして、「新カリキュラムの現状と課題について」というテーマで話し合いをおこなった。12 月13 日のFD 研修会の内容を踏まえ、新カリキュラム、とくにゼミの運営のあり方について、少人数のグループをつくって議論した。
法学部
法学部では、2018 年度において、以下のとおり2 回のFD 研究会を実施したところである。まず、2017 年６月12 日に法学部棟３回大会議室において、超長期ビジョン「KwanseiGrandChallenge 2039」の概要について、総合企画部の小野宏部長による説明を受けた。同研究会には、ほぼ全ての法学部所属教員が参加し、活発な質疑が行われた。また、2018 年２月８日に、法学部棟3 階大会議室において、シラバス第三者チェックの基準について、ほぼ全ての教員が参加して意見交換を行った。これは、教務委員会による「全学的な教育改善および教育の充実に向けた取組の推進に関する基本方針」によりシラバス整備体制の強化があげられ、また、学長からも「2018 年度シラバス作成にあたって（お願い）」という要請がなされたことを受けて、法学部が、教育改善の一施策として、シラバス第三者チェック体制を整備した上で、独自にチェック基準を策定するために実施された研究会である。参加者から活発な意見が出され、シラバスのあり方についての認識が深められた。
経済学部
１．研修会の実施⑴ 2017 年7 月12 日に学部全体のFD 研修会として、学部3 ポリシー、教育支援ツール、ポートフォリオについて研修を行った。
⑵ 2017 年９月15 日に専門基礎科目担当者会を学部FD委員会が開催し、1 年生配当の必修、選択必修科目の担当者で、授業実施方法やその改善について議論した。
２．シラバスの点検
以下の要領で行った。⑴点検する科目は専門教育科目（研究演習を除く）。
⑵専門教育科目のうち、基礎科目・入門科目（地域政策入門Ａ・Ｂを除く）は、基礎教育委員会が点検。
⑶上記以外の専門教育科目のうち各授業担当教員グループに配置されている科目は、グループごとで点検。それら以外の科目については副学部長（教務担当）が担当。
⑷ 基礎教育委員会と各授業担当教員グループ、副学部長（教務担当）は学部FD 委員会に点検の結果を報告し、整備が必要な科目については、学部FD 委員会がシラバス入力担当者に検討を依頼。
⑸点検・整備においては、シラバス作成要領に従う。
以上を実施するための体制の検討を、学部全体で１月～２月に実施した。
商学部
2017 年度に商学部で行ったFD に関する活動としては、以下の２回の研究会を開催した。まず、2017 年７月12 日（水） に商学部本館第1 会議室において副学部長（教務担当）から「DP・CP から授業まで: シラバス実質化の意味するもの」という演題で説明があった。開催の背景には、今後、シラバスの実質化とその評価が文部科学省からの要請により重要な事項として取り組むべきこととなることが予想され、その前段階として内部質保証の意義を理解した上でそ
れらの試みを行う必要があることが指摘された。なお、参加者は44 名であり、欠席者５名については研究会での講師の説明を録音した音声データと資料を配付し、これらを基に各自が研修を行い、報告書を提出させた。 次に、2017 年11 月15 日（水）に商学部本館第１会議室において本学研究推進社会連携機構事務部長の石原一則氏を迎えて「研究費の不正使用防止、研究活動上の不正行為防止」という演題で講演をいただいた。公的研究費の私的利用など、本来あってはならない問題が日々メディアで取り上げられることを鑑みても、この研究会は非常に有意義なものであった。なお、参加者は44 名で欠席者の４名については研究会での講師の説明を録音した音声データと資料を配付し、これらを基に各自が研修を行い、報告書を提出させた。
理工学部
理工学部FD 委員会では、カリキュラムワーキンググループや理工学研究科FD 委員会と連携し、組織的に教育環境向上と教員の教育能力向上を目指した取り組みを推進している。2017 年度は、主に、1FD 研修会、2FD 講演会、3シラバス質向上に向けた取り組み、を実施した。FD 研修会では、石浦菜岐佐教授（理工学部教務担当副学部長）から、３つのポリシーのコンセプトからその具体化まで、シームレスにつながる説明があった。3/4 以上の教員が聴講し、取り組むべき課題を共有した。FD 講演会では、時任隼平専任講師（高等教育推進センター）から、「授業におけるルーブリックの活用」と題して、初等・中等教育で導入が始まっているルーブリックに関して大学での活用に関する情勢と実践に向けた取り組みについてご紹介いただいた。30 名以上の聴講者があり、講演後には具体的な導入を想定した質疑応答が活発になされた。シラバス向上に向けた取り組みでは、組織的な評価システムと実践的、効果的、かつ持続可能な運用について検討を行い、方針を教員で共有した。その他、「学修行動と授業に関する調査」の前年度結果の分析、本年度の実施方法の検討を実施した。なお、総合政策学部とのシナジー教育タスクフォースの成果として両学部学生から高い評価を得ている「激論講義 in KSC」を継続し、更なる深化について検討を継続している。
総合政策学部
総合政策学部は、以前よりFD・カリキュラム委員会のもとで、FD 活動とカリキュラムの検討を一体的に推進している。2017 年度においても、FD・カリキュラム委員会の実施並びに、教員等による研究報告会を複数回実施した。なおカリキュラムの見直しについては、従来通り、並行して進めている学部将来構想委員会における議論を優先することになっている。 春学期においては例年通り、各教員の専門分野や研究内容、あるいはわかりやすい授業方法の紹介を目的として、新任教員及び海外留学から帰国した専任教員等の研究発表会を実施し、情報交換を行った。今年度、学部長室委員会にてDP,CP,AP の内容見直しの検討と内部質保証のあり方の検討をまず行った。特に修正すべき点はないということで、FD・カリキュラム委員会でのさらなる検討は行わなかった。ただ、一部の外国籍教員からDP,CP,A の英語版がないため教育目標などがわからないという意見が出ているので、それに対応するために英語版のものを現在作成中である。
FD・カリキュラム委員会は、秋学期に３回開催した。2017 年10 月25 日と11 月29 日に開催されたFD・カリキュラム委員会では、コンビーナからシラバスの第三者チェックの必要性について報告され、具体的にどのような体制でこれを行うかについて議論した。結果として、専門領域の近い教員が３名以上のグループを作り、そのグループの中で相互チェックを行うという体制を作ることで案がまとまった。非常勤講師担当分のシラバスも領域ごとにグループ分けし、前述のグループに割り当てるという案も同時にまとまった。その後、学部教授会にて、シラバスの第三者チェック体制案が承認された。2017 年12 月13 日には学部FD 研修会を実施し、シラバスの書き方やシラバスチェック上の注意点の講習を行った。さらに、12 月20 日のFD・カリキュラム委員会では、基礎演習の共通シラバスを作成する旨が検討され、希望者はそのシラバスを使用して
もよいということになった。そして、2018 年2 月15 日の学部FD 研修会で総合政策学部の全専任教員によってシラバスの第三者チェックが行われた。
理工学部とのシナジー教育タスクフォースの一環としては、AI をテーマとした「激論講義 in KSC」が2017 年７月に実施され、両学部学生から好評を得た。
人間福祉学部
初年次教育の改善の取り組みとして作成したスタディガイドを、昨年度に続き基礎演習の全クラスで配布して活用した。またこのスタディガイドをベースに昨年度作成した「卒業研究ガイド」を全研究演習II で配布して、卒業研究の教育に活用した。さらに、卒業研究の提出期間をこれまでの1 月から12 月中旬に変更し、１月初旬に学部専任教員が自由に他のゼミの卒業研究を閲覧できる閲覧期間を設け、今後の卒業研究に対する自分の教育方法の改善にいかすよう努めた。
FD 研修会としては、９月20 日に「３つのポリシーに関するPDCA サイクルとその意義」および「研究倫理教育、コンプライアンス教育」について、1 月10 日に「シラバスチェック」について、１月17 日に「シラバスの書き方」について、それぞれ開催し、現在大学全体で取り組んでいるFD に関連する課題を共有した。 さらに2019 年度以降の導入に向けて、基礎演習の共通カリキュラムの構築の作業を開始した。2018 年度は、この共通カリキュラムのためのFD を行っていく予定である。
教育学部
例年同様、春学期１回、秋学期１回の合計２回の学部FD 研究会を開催した。春学期は大学院FD 研究会と合同で開催した（７月26 日（水）13：30 ～ 15：00 ：聖和キャンパス1 号館会議室１）。「研究費不正防止パンフレット」の配布と説明に続いて、全学的な課題でもある「シラバスの実質化」をテーマとして、時任隼平講師（高等教育センター）よりワークショップを行って頂いた。さらに教職課程再課程認定申請を睨んで「コアカリキュラムを反映した教職科目シラバスの書き方」についての解説（菅原教授担当）が行われた。秋学期は、2 月15 日（木）教授会終了後、同会議室にて学部単独開催で90 分間実施。「関学教育学部における保育士・教員養成の現状と課題を考える―保育者・教育者に成ることが自らのライフ・ミッションであると自覚できるように―」と題して行われた。データ分析（菅原教授、渡邉教授担当）と教員間が学び合うことを目的としたグループディスカッションを行い、課題整理を試みた。現状をどう解釈したらいいのか、について意見交換をすると共に、大学の教育活動において私たち教員に何が問われているかを話し合う有意義な機会となった。
国際学部
国際学部のFD 活動は、① FD 研修会（年４回実施・内２回は国際学研究科との合同（以下、院合同））、②教員相互授業参観（院合同）、③学生インタビュー調査（院合同）の三つで構成されている。2017 年度FD 研修会は、第一回「教育方法について」（６月７日実施・院合同）、第二回「ライフデザインについて：３年生・大学院生の就職活動に向けて」（７月５日実施・院合同）、第三回「国際学部における外国語教育について」（12 月13 日実施）、第四回「基礎演習とLA について」（12 月20 日実施）をテーマとした。第一回FD 研修会では、ICT を活用した反転授業の導入と効果、および、フィールドワーク型授業の実例について紹介があり、意見交換、活発な議論が行われた。第二回はキャリアセンター職員による 2016 年度卒業生の進路状況等の報告を受けて質疑応答がなされ、緊密な情報共有の重要性を確認した。第三回では国際学部言語担当教員による現状の説明および事例紹介があり、意見交換が行われた。第四回は基礎演習における教育内容およびLA の活用について意見交換、議論が行われた。
言語教育研究センター
（英語）「入門英語」の実施状況および課題について、また、ネイティブクラス共通のタスク、成績評価方法、授業アンケートおよびネイティブクラスと日本人クラスの連携について議論し、次年度へ備えた。（フランス語）インテンシブクラスでの教科書について議論し、来年度より教科書を変更することにした。また、フランス語母語話者LA の活用に仕方について検討した。（ドイツ語）ドイツ語圏からの留学生との対面タンデム学習、ドイツ語母語話者LA の活用の仕方について検討した。（中国語）学部開講科目の２年生の習熟度の差、基礎中国語I を履修中の中国人留学生への対応について検討した。（朝鮮語）電子黒板などメディアを活用した語学教育の意義と改善点について共同研究を行った。（スペイン語）外国語教育の目安、スマートフォンによる補助教材の使い方について検討した。センター全体としては、学習の動機づけ、協働学習、カリキュラム・シラバス改善、教材開発に取り組み、一定の成果を得た。
教職教育研究センター
本センターでは、文部科学省によって2018 年度に実施される教職課程の再課程認定に備え、教職課程の質的向上を図るために、計4 回のFD 研修会を実施した。第１回（７月11 日・教職員全員）では、「DP・CP から授業まで：シラバスの実質化の意味するもの」をテーマとした講演内容をもとに、本学のシラバス改善方策および再課程認定申請に合わせて文科省から提示された教職課程用のコアカリキュラムについて理解を深めた。第２回（７月11 日・教職員全員）では、「本年度の教育実習の課題と今後の改善と充実」をテーマとし、現状の課題や実習校からの要望などを確認しその対応について検討を行った。第３回（11 月18 日・非常勤講師を含む）では、複数の授業形態によって多様な授業内容を展開する「教職実践演習」（4 年次秋学期必修）について意見交換を行い、実施上の課題や履修カルテの内容の効果的なフィードバックの方法などを検討し、後半の授業と次年度以降の授業実施に備えた。第４回は教職課程研究懇話会（12 月15 日）の中で行った。学習指導要領改訂をはじめとする近年の教科教育の動向をふまえ、国語科教育法の実践方法とその内容に関する発表が授業担当者に行われた後、出席者全員（非常勤講師・副学部長を含む）で教職課程全般についての情報交換を行った
共通教育センター
当センターは2010 年４月の設置以来、FD に関する主たる取り組みとして、全学科目体系の整備、初年次教育科目「スタディスキルセミナー」の提供、ラーニング・アシスタント（L.A.）制度の運用を推進してきた。2017 年度は上記取り組みの推進と改善に加え、情報科学科目の授業内容・方法を改善し向上させるために、計５回の全学情報教育部会を開催した。各学部と活発な意見交換を行い、適切なカリキュラムについての検討を重ねた結果、「PC スキル基礎力の育成」・「表計算・データ分析、プログラミング教育の拡充」を中心とした「2020 年度からのカリキュラム改編案」をまとめた。次年度以降も継続して、2020 年度に向けて情報科学科目のあるべき姿の追求を進めてきたいと考えている。
また、シラバスの高度化・実質化に向けた2018 年度シラバスの第三者チェック・整備に関しては、教務委員会で周知した学長および教務機構長からの依頼に対する対応状況について、全学共通教育部会で各センター等に確認した。
なお、当センターでは、科目提供とともに学習環境の改善にも取り組んでいる。学生の学習意欲の喚起と授業の活性化を通じて、今後も教育の質の向上を目指していきたいと考えている。共同学習空間「ラーニングコモンズ」の円滑な運営と改善を図るとともに、全学的な取り組みの推進が求められているシラバスの高度化等のFD 推進課題に関する調査と検討を進めて、教育の質向上に寄与していきたい。
ハンズオン・ラーニングセンター
当センターは2017 年４月に開設され次第、以下のようなカリキュラム充実に向けた取組を教職員が一体となって推進してきました。⑴キャリア教育カリキュラムの改編
キャリア教育プログラムは2005 年より開講され、当時はまだあまり普及していなかったインターンシップへの学生派遣に主眼をおいた講義⇒演習⇒実習の階層的カリキュラムが構築されましたが、昨今インターンシップへの参加率は高まり、学生の７割は参加していると言われるくらい一般化してきています。
センターでは、上記を踏まえ、改めてキャリア教育のカリキュラム構造の見直しを行い、社会や企業の動向を学ぶ「ライフ・キャリア概論」、大学４年間及び将来に向けた成長計画を考える「ライフ・キャリア入門演習」、ケーススタディや社会人インタビューを通じて実社会を実践的に学ぶ「ライフ・キャリア実践演習」及び「ライフ・キャリア発展演習」にカリキュラムを改編することとなりました。
⑵ 社会探究関連科目のカリキュラム充実
センターでは「①入門（＝文献の読み込み、思考、言語化を行うトレーニング科目）」、「②実践演習（＝朝来／篠山をフィールドに地域が抱える現状を教室と現地を行き来しながら調査を行い、課題等の解決に向けた提案を行う）」「③実習（＝豊島／江田島をフィールドに聞き取り調査やフィールドワークを行い、地域が抱える諸課題を深く探究する）」を開講しています。
しかしながら、既存カリキュラムでは、諸制約から定量的／定性的な調査に関する基礎的なスキルを習得するための時間が充分に確保できていないため、「社会探究リサーチ・ベーシックA・B」を新設し、リサーチ手法の基礎を学ぶことで社会探究関連のカリキュラムを補完することとなりました。 当センターでは、このように既存カリキュラムの在り方を常に確認・点検しながら、カリキュラムの充実を図ることを通じて、今後も教育の質の向上及びダブルチャレンジの推進に寄与していきたいと考えています。
スポーツ科学・健康科学教育プログラム室
2017 年度スポーツ科学・健康科学教育プログラム室では以下のFD 活動を行なった。⑴カレッジ・スポーツ・シンポジウムへの参加
公益社団法人 全国大学体育連合主催の第３回カレッジ・スポーツ・シンポジウムが立命館大学大阪茨木キャンパスで開催され、スポ健から河鰭一彦教授が参加した。国内外の大学スポーツ振興の動向、在り方などについての講演、報告がされ、今後の授業運営に有用な情報が得られたとの報告があった。
⑵スノーボード研究会への参加
2018 年1 月北海道ルスツで実施されたスノーボード研究会に、スポ健構成員２名が参加した。スノーボード初心者、初級者、中級者、上級者各々に対する指導上必要な技術に関する実技研修を受けた。また、昨今問題になっている、ゲレンデ内外での事故に対する防止策、対応法に関しても専門家による講義、実技指導がおこなわれ、同時に参加者全員による情報交換がおこなわれた。
人権教育研究室
人権教育研究室は、人権教育における全学的なFD の推進のために、室長室会が主体となって人権関連の諸活動を実施している。具体的には、教職員研修プログラムの提供、公開研究会・シンポジウムの開催、啓発キャンペーンの実施など、教職員が自主的、多角的に参画できる人権理解の場の創出に努めるとともに、人権教育科目の授業に各学部の教員が運営委員として出席し、科目代表者とともに授業運営に当たることで、本学の人権教育の理解を深めている。今年度の主な取り組みは以下のとおりである。第１に、４月に新任及び在職教職員の希望者を対象に人権研修プログラムを実施し、本学の人権についての考え方と実践例についての研修を行った。第２に、春季・秋季各２回の人権問題講演会で、多様なセクシャリティ、世界の難民問題の現状等のテーマについて理解を深めた。性の多様性に関する啓発については、第５回関学レインボーウィーク「私が私のままでいられる関学へ！」を開催し、教職員が学生とともに問題に出会い、学ぶ機会が提供された。第３に、人権教育科目の運営を、各学部からの教員が運営委員となり代表者とともに担うことで、多くの教員が本学の人権教育の内容について研鑽を深めることができた。また、３月には人権教育科目担当者連絡会を開催し、大学における子どもの多文化保障実践に関する報告の後、人権教育科目担当者間で意見交換を行った。
以上の2017 年度の本研究室の活動をさらに精査し、今後の本学における人権教育と多様性尊重の人権文化を促すFD の取組みへとつなげていきたい。
国際教育・協力センター
2014 年度より、国際教育・協力センターでは、交換留学を主眼に据えて開講する日本・東アジア研究プログラムについての検討ワーキンググループを設置して議論を続けてきた。そのワーキンググループでは、通常の授業調査とは別に、協定校から来学している交換留学生を対象にアンケートを行い、日本・東アジア研究プログラムとして提供する科目群が彼らの留学目的に沿った学びを体系的に提供できる科目構成となっているかについて尋ねた。その結果、特定分野・領域に開講科目が集中していたり、交換留学生の関心が高い分野・領域における開講科目が欠落していたりしているなどの課題が浮き彫りになったため、2015 年度には「現代日本プログラム」という新しい名称のもと、日本・東アジア研究プログラムの全体的な科目構成を抜本的に見直し、各分野における科目の整備にも着手した。開設２年目の2017 年度は2016 年度実施の学生アンケートや履修者数を分析しニーズのある新規開講科目を検討し、新設を行う等プログラムの拡張に努めた。 今後も交換留学生数の急速な増加が予想される上に、彼らの日本についての興味も多様化してきており、様々なチャレンジが待ち受けているだろうが、できるだけ満足のいく留学生活を送ってもらえるよう今後も彼らのニーズに耳を傾けながらプログラムの内容を充実させていく所存である。
日本語教育センター
日本語教育センターは、正規外国人留学生、交換留学生、短期外国人留学生、正規日本人学生を対象とするプログラムを開講している。全学による授業評価と併せて、本センター独自の質問票による授業アンケートを行っているが、昨年度よりアンケートをマークシート化したことで、分析結果を学期末講師会議で共有し次年度の検討に生かしている。本センターの留学生を対象としたプログラムはすべてティームティーチングによって指導しているため、教員間の連絡や情報共有が欠かせない。従って本センターに所属する教員は常にクラスの状況や学生一人一人の勉学上の問題点、お互いの教授方法や進度などの情報を共有するために、学期前と後に開催する講師会（非常勤講師を含む授業担当者全員）や毎月の講師室会（専任、特別契約、常勤講師のみでの連絡会）を開催している。また、2 月に開催した関学日本語教育研究会では、「語彙と漢字教育」をテーマに、本センターの常勤講師による講演とワークショップを行った。外部にも告知して多くの日本語教育関係者の参加を募り、教室での実践における問題点やその解決法について議論を行い、さまざまな知見を得ることができた。
大学宗教主事会
大学宗教主事会では今年度は計三回FD 研修会を実施しました。まず７月７日（金）の大学宗教主事会では、高等教育推進センター長でもある平林国際学部宗教主事より「「キリスト教学」の今後について（2018 年度シラバス作成に向けて）」というタイトルで、本学における「キリスト教学」の位置づけと今後の課題について発題していただき、この科目に対してコンセンサスを形成し、それをシラバスで明確に打ち出すことの必要性について話していただきました。続いて９月６日（水）に夏季集中審議として実施した研修会も平林氏に担当していただき、「キリスト教学」のカリキュラム上の位置づけを確認すると共に、当該科目のシラバス作成に向けて、具体的な表記等について説明していただきました。さらに10 月6 日（金）の大学宗教主事会では、江原教育学部准教授に来ていただき、「キリスト教学の再検討―Multi-State Collaborative とTuning の知見を通じて」というタイトルで、特に「チューニング」について説明していただきました。来年度も今年度の流れを踏まえて、FD 研修会を実施していきたいと考えています。
