2013年度のFD活動報告
［ 編集者：高等教育推進センター 2017年4月28日 更新 ］
2013年度FD活動報告
関西学院大学では各研究科、各学部・教育研究機関等が独自に工夫を凝らしたＦＤ活動に取り組んでいます。以下に各研究科、各学部・教育研究機関等の取り組みを報告します。
神学研究科
神学研究科の2013 年度FD 研修会においては、春学期に「アカデミック・ハラスメント」を主題として取り上げ、その問題の重要性に関する認識を共有し、防止策を教員のあいだで確認した。とくにゼミナールの個別論文指導という環境における一般的な心得、また複数指導制の整備について懇談がもたれた。秋学期には「修士・博士課程申請論文審査基準」を主題として取り上げた。これは2012 年度から継続された議題であり、今回は他研究科の基準をも参考にしつつより具体的な基準項目に関する議論が行われた。今回の懇談をもとにして、今年度中に審査基準が決定される予定である。同時に、前期課程の専門性を担保する必要取得単位の細分化について、また後期課程の単位制・キャンディデート制導入についても積極的な意見が交換された。
文学研究科
今年度は、前年度述べた「文学研究科特殊講義」のあり方に加えて、修士・博士学位の確実な取得に向けた指導体制の構築について、大学院問題検討委員会を中心に検討を進め、研究科委員会のFD の場でも認識共有に努めることとした。2013 年度は、大学院問題検討委員会を3回(6/13,11/7, 12/19) 開催した。文学研究科は３専攻12 領域からなり、研究方法も文献研究から実験・臨床系にいたる多岐にわたっている。こうした領域的・方法的な多様性は、定型的な研究指導とは相容れないことから、これまで研究指導のあり方は主として各領域および指導教員の裁量に任されてきた。しかし、従来、後期課程進学後10 年以内であった課程博士取得年限が学位規程の改正により2006 年度入学生から６年に短縮される一方、学界や社会的要請としても確実な博士号取得が求められてきたことから、文学研究科としても組織的取り組みの必要が自覚され、この間の自己点検評価活動などでもその点を重視してきた。こうした取り組みをさらに進めて、研究科が組織的に大学院生の研究活動の進捗活動とさらなる課題を把握するとともに、すでに実施してきた厳正な学位審査体制の検討を進め、より集団的な指導を可能にする新たな方策を導入することとした。
社会学研究科
社会学研究科では、主に以下の４つの活動を行なった。(1) 2014 年度に開講する授業科目とそれらの担当者について、大学院FD 委員会において、カリキュラム・ポリシーを鑑みつつ検討を行なった。
(2) アドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、履修モデルについて、大学院FD 委員会において検証を行なった。
(3) 学生を対象とし、授業に関するアンケートを春学期と秋学期に各一回実施した。これは、授業・カリキュラム構成・学習環境の充実を目的としたものである。集計後、院生会と研究科副委員長・研究科委員長補佐とで夏と冬に計二回の会合を持ち、アンケート結果をめぐる話し合いを行なった。大学院FD 委員会では、アンケート結果および院生会との話し合いの内容について、報告と懇談を行なった。
(4) 院生教育のサポートのための科目「先端社会講義（研究）I / J」の成果および改善を要する点について、担当教員と研究科副委員長・研究科委員長補佐との間で各学期末に振り返り会を実施し、その内容について大学院FD 委員会で報告と懇談を行なった。
法学研究科
法学研究科では、大学院運営委員会がFD 活動を担っており、例年、教務課アンケートと共に法学研究科独自アンケートを実施して、大学院生の要望を調査し、それを基にFD 検討会を開催している。昨年度も大学院教務担当者と院生代表との間で検討会が行われたが、今年度は規模を拡大し7 月26 日に大学院運営委員全員と後期課程院生、前期課程院生（プログラム別）によるFD 検討会を行った。この検討会で、選択必修科目と他の授業科目との時間帯の重複、外国文献科目の充実等の問題が提出され、同日の開催の大学院運営委員会において来年度からの改善策を検討した。秋学期末の授業評価アンケートでもさまざまな要望がでており、次年度に向けて検討していきたい。また、従来、法学研究科からはEUIJ 科目を提供しておらず、Certificate 取得のため他大学大学院にまで受講にいかなければならなかったが、今年度より法学研究科からも一定数の授業を提供することにより院生の便宜を図ることとなった。他学部卒院生と法学部卒院生とを同時に教育する際の問題の改善については引続き検討する必要がある。
経済学研究科
経済学研究科における2013 年度のFD 活動の支柱として、学部FD 委員会から独立した研究科FD 委員会を創設し、独自の活動を始めた事が挙げられる。FD 活動の在り方については学部と研究科の間には共通点も様々に存在するものの、少数の学生へのより高度な教育の場である研究科ならではの課題等も少なくない。その意味において、研究科独自のFD 委員会を創設したことは意義ある第一歩と考えている。今年度の具体的な活動としては、（１）基幹科目を中心とした授業担当者による受講者の授業理解度、準備状況、潜在的問題点等に関する詳細な情報・意見交換会の開催、及び（２）授業アンケート調査の実施とその結果の確認と議論、の2 つが挙げられる。入学者の教育バックグラウンドが多様化しつつある今日の大学院教育において、（１）の取り組みは教員間の情報交換を密にして問題意識を共有することで、学生の授業理解度等の実情を十分に考慮したきめ細かい教育の実践に繋がるものと考える。加えて（２）の取り組みによって学生からのフィードバックを活用し、授業の質の更なる向上を目指したい。
商学研究科
商学研究科でのFD 活動としては、大学院FD 委員会によるFD 活動を行うとともに、専任教員参加によるにFD教授研究会（講演会、討論会など）などを行っている。2013 年度の大学院FD 委員会は、７月10 日（水）と9 月10 日( 水) に開催した。研究科委員長から大学院FD委員会に対して、商学研究科のカリキュラムおよびシラバスについての定期的な検証を行い、その結果を9 月末までに報告書として提出するよう諮問があり、その内容について検討を行い、報告書を作成した。また大学院独自の問題として研究職コースの複数指導体制についても議論を行った。
2013 年度のFD 教授研究会は、商学部と共同で2 回開催され、多くの教員が参加し、参加教員との活発な質疑応答があった。第1 回FD 教授研究会：2013 年12 月18日（水）、講師：社会学部鈴木謙介准教授、演題：「ソーシャルメディアとのつきあい方」。第2 回FD 教授研究会：2014 年2 月8 日（土）、講師：国際学部平林孝裕教授、「本学におけるアクティブラーニングの可能性と課題」。この他にも、教授研究会として、商学部と共同で教員による研究報告会を行っており、教員の研究活動の活性化を図っている。
理工学研究科
理工学研究科は大学院進学者が多く、大学院生を指導するためのFD 組織は重要である。昨年度より理工学研究科のFD 推進組織として、大学院理工学研究科FD 委員会を設置している。昨年度から開講した英語のみで講義・研究を行う国際修士プログラムは順調に進んでおり、現在7 名の学生が受講している。今年度の取り組みとしては、web による授業評価アンケートを試みた。これまではマークシート方式によるアンケートを行っていたが、今年度春学期はweb による回答方法のみで実施した。しかし、回答率が19.5 % となり、昨年度春学期の回答率37.1 % から大幅な減少が見られた。そのため、回答率をあげる策を検討し、秋学期はweb とマークシートの両方法を採用することとした。その他、教員と学生とが一体となった新しい教育方法を学ぶことを目的とし、理工学部FD 委員会と共同でメンター制度に関する講演会を開催した（「島根大学総合理工学部のメンター制度について」2013 年11 月7 日 午後1 時30 分〜午後3 時 ６号館２０１号教室 島根大学総合理工学部機械・電気電子工学科 教授 吉田和信氏）。本セミナーを通じてメンター制度の重要性を認識することができた。
総合政策研究科
総合政策研究科では、2013 年度に独自のＦＤ部会を設置し、年度当初より計7 回の委員会を開催、ＦＤ活動を実践してきた。2013 年度は本委員会の場で、まずアドミッションポリシー、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシーおよび学位審査基準等の確認・見直しを行ないその内容を公表した。そして、ここ数年間に顕在化してきている現行カリキュラムの問題点について懇談を行なった。前年度のＦＤ活動において、グローバル人材育成や他大学等からの入学生の拡充を見据えた研究領域およびカリキュラムの再検討を始めたが、この流れを受けて、2013年度には、継続してカリキュラム改正についての議論を進め、2016 年度より新カリキュラムを導入できるよう内容の精査・検討を順次行なっている。
これに加えて、博士課程後期課程満期退学・再入学・論文提出のフローを策定したり、修士学位取得プロセスを修正することで、研究を効率的に進めるためのプロセスを教員・大学院生に明確に示すことが出来た。
また、2014 年度より全大学院生に対して研究計画書の提出を義務付けることを決定し、研究指導内容のより一層の充実を図ることとなった。
言語コミュニケーション文化研究科
大学も含めた教育現場では、教員は学生に対してどうしても権力を持つ立場に立つことが多い。そのため、意図しない教員の発言が相手にとって様々な形でのハラスメントに至る可能性がある。2013 年度のFD 活動として本研究科では、2013 年11 月27 日にアカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメントをテーマとした研修会を開催した。「特定非営利活動法人 アカデミック・ハラスメントをなくすネットワーク」代表理事である御輿久美子氏を講師に迎え、氏がこれまでに経験した様々なハラスメントの具体的な事例を挙げていただき、何が問題となるかという解説を交えてお話をいただいた。当日は16 名の教職員が参加し、講演を聴いたあと、具体的なケースを巡って熱心に質疑応答がなされた。なお、当日やむを得ない理由により欠席した教員にも後日資料を配布し、情報共有の徹底を図った。
この研修会を通して、教員として普段あまり意識することのない自身の言動を弱者の視点から振り返ることにより、潜在的なアカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメントを未然に防ぐ一助となったと考える。
人間福祉研究科
人間福祉研究科では、2013 年度大学院諸問題検討委員会と大学院FD 委員会を別組織として計３回（同時開催）開催した。主な活動は、以下の通りである。(1) 前期課程中間報告会の開催
今年度から2 年生を対象に5 月第3 土曜日に実施。発表者は７名。実施後のアンケートでは学生、教員共々非常に好評であり、今後の継続に期待が寄せられた。
(2) シラバスの点検
授業科目のシラバス点検を行い、目的と到達目標の明確化など課題の共有を図った。
(3) 特別学生（社会人）の大学院第2 次入学試験の実施 を決定
本研究科の特質に合わせて、これまで実施していなかった特別学生（社会人）の第2 次入学試験を前期・後期課程共に、2015 年度入学から実施することを提案し、決定した。
(4) 授業評価の実施
春・秋学期共に実施。回収率は春学期53.3% と向上し、春・秋共に各授業とも概ね非常に良い評価を得た。今後も更に参加の呼びかけを強化する予定である。
(5) 後期課程指導教員の任用について
後期課程の教育強化の必要性への認識に基づき、2013 年4 月に改定された基準により2 名の教員が2014 年度より任用されることになった。また今後の審査に資するため、内規改正も行った。
教育学研究科
教育学研究科は例年、年度末に「大学院授業評価・FD委員会」によりFD 研究会を開催している。今年度は「学部授業評価・FD 委員会」と共催で２月２８日に実施する予定である（学部FD 研究会は今年度２回目）。従って、FD 研究会実施以前に本報告書を提出しなければならないために、今年度研究会の報告及び議論の内容についてその詳細を述べることができないことをお断りしておきたい。今年度の研究会は、「私立大学における教員養成教育について－政府・文科省の政策動向を見すえて」という論題で本学部の芝田 正夫教授の報告をもとに学部や教職大学院における教員養成政策動向について議論する予定である。教員養成政策については、近年、修士課程における教員養成、教職大学院における養成などさまざまな議論があり、まだ一定した方向が見えないのが現状である。今回の研究会の議論の中身によってはその意義からして来年度に報告することになるかもしれない。
司法研究科
司法研究科では、研究科長を含む５名からなる自己評価・ＦＤ委員会を毎月１回開催している。ＦＤ活動に関して今年度は次のような活動を行なった。(1) 授業評価：学生による授業評価アンケートを秋学期最終授業時に実施した。評価結果はホームページ、事務室で教職員、学生を対象に公開する。また、授業評価全体集計表と授業評価結果報告書はホームページで公開した。2012 年度まで毎学期実施していたが、本年度より１学期のみの実施に変更した。
(2) 授業参観：授業参観週間を設定して教員相互の参観を行った。また特定の授業を参観指定とし、終了後参観教員と学生による意見交換、担当者と参観教員による意見交換を行った。
(3) 中間アンケートの実施：学期開始後第４週目に、授業のスピード、進め方など授業運営に関するアンケートを行い、５週目以降の授業運営の改善に活かした。
(4) 学生との個別面談の実施：春学期成績発表後、学修状況を振り返ると同時に次学期以降の展望を明らかにさせるため「振り返りレポート」の提出を義務付け、担当教員との個別面談を実施した。
(5) FD ニュースの発行：自己評価・ＦＤ委員会においてＦＤ活動に関して「ＦＤニュース」を作成して教員に配付した。
経営戦略研究科
経営戦略研究科では、2013 年6 月26 日に2013 年度第１回FD 委員会を開催し、2013 年度の活動方針として教育研究会を2013 年10 月23 日および2014 年3 月5日に開催することとした。2013 年10 月23 日の第１回教育研究会では、以下のテーマで議論を行った。・「統一テキスト」について
・「授業運営ノウハウ」共通化のメリット、デメリット について
・過去のＦＤの取り組み（「外部講師」「授業参観」「ベストプラクティス」）を総括する。
・「必修科目」のあり方について
・授業科目担当者のローテーション（同一分野）について
2014 年3月5日の第２回教育研究会では、以下のテーマで議論を行った。
・専門職修士課程の教育方法のあり方について
・博士課程後期課程の教育方法のあり方についてまた、教育研究会以外に今年度のFD 委員会では、次の点を確認、検討した。１．研究活動、実務活動等の教員の活動報告を『ビジネス＆アカウンティング・レビュー』に掲載するにあたって原稿作成の方針を検討し、各教員から提出された原稿の内容を確認した。２．経営戦略研究科における学会賞等受賞者の広報のあり方について、その報告、紹介方法や、ホームページへの記載方法などについて検討した。
神学部
神学部では、6 月12 日に専任教員を対象に、「キャンパス・ハラスメントの予防と対応」というテーマのもとFD 研修会を行った。これまでの取り組みを振り返りつつ、また現在行われている学部・研究科の運営、教育、学生への対応がキャンパス・ハラスメントの予防を意識したものであることを再確認し、予防と対応に関して懇談した。 10 月30 日には、第2 回FD 研修会として、今年度より導入された「卒業論文」の指導ならびに審査方法について話し合い、その評価基準を明確にするための討議を行った。2014 年3 月3 日には、総合支援センター・キャンパス自立支援室のコーディネーターの方を招き、非常勤講師対象のFD 研修会を開催した。障がい学生への就学支援の課題について学びつつ、どのようなサポート体制がとられているかについて学んだ。さらに具体的な事例を挙げつつ、教員・学部・キャンパス自立支援室が学生のために協力体制を築いていくことの重要性について話し合われた。この研修会は時として孤立し、一人で問題を抱え込む可能性がある非常勤講師の方々に、互いに意見を交換し合い、大学・学部との連携ならびに協力体制を強める機会となっている。
文学部
文学部では、2013 年度のＦＤ活動として、2013 年9月13 日と2014 年3 月14 日に、人文演習担当者会を開催した。人文演習は大学における学びの導入として、3 学科11 専修全ての学生に対し、1 年生の必修科目として課している科目である。担当者会では授業実践の報告を行い、この科目において共通のスキルとして教えるべきものや学生の積極性を引き出す方法等について、活発に議論した。また担当者それぞれの授業の進め方や提言をリポート集としてまとめ、次年度以降に活用することとした。さらに2014 年3 月5 日に「関学生の就職活動の実態」という題でＦＤ研修会を行った。キャリアセンターから講師を招き、近年の学生の志向や職業観、学生たちが抱えている不安と実際の就職状況等について、理解を深めた。また専門教育を通じて、学生の思考力や論理性・コミュニケー
ション能力を培うことの重要性を再確認した。
社会学部
社会学部では授業内における工夫と洞察、直面している困難と失敗例などを共有することを最重要視している。従来から年に2 ～ 3回、授業のあり方をめぐる教員間の議論や研修の機会を設けており、ＦＤ委員会での審議を踏まえて年間計画を立て、組織的にＦＤに取り組んだ。11 月27 日には、学生対応に関するＦＤ研修会を開催した。学生対応の方法について講師からの研修を受けるとともに、学生とかかわる際に感じる難しさや実践している工夫について教員間で活発に議論が交わされた。
3 月5 日には、「社会学部の教育研究の質の向上のために」というテーマで学部懇談会を開催した。懇談会ではまず、新校舎竣工とあわせて2014 年4 月より本格化される社会学部ピア・エデュケーションの取り組みについて報告と議論がおこなわれた。新校舎内に設置された共同学習室の活用方法や教員のかかわりの必要性などについて活発に意見交換をおこなった。後半では社会学部の将来構想について報告と議論をおこなった。新カリキュラム案の概要と残された検討事項について説明があり、意見交換をおこなった。
法学部
法学部では2013 年7 月24 日と12 月4 日の2 回にわたってFD 研究会を行った。7 月24 日は、1 年生必修のスタートアップ演習を取り上げ、講師を派遣しているNKS および講師をゲストに迎え、本年度の教育内容やTA・LA の起用のありかたについて振り返り検討した。スタートアップ演習は基礎的なスタディスキルを全学生に身に着けてもらうことを目的に、2011 年度カリキュラムより導入されている。この研究会における議論を受けて、学部内に設置されている拡大カリキュラム委員会が次年度以降のスタートアップ演習の運営方針について検討し、教育内容の見直しとLA の全面的な導入を決定している。また12 月4 日のFD 研究会においては、LUNA の利用方法について高等教育推進センターからのレクチャーを受けた。ここでは他学部におけるLUNA の利用のされ方、特に多人数科目や演習における利用実例が紹介され、それを受けて法学部教育における応用の可能性について検討した。次年度のスタートアップ演習においてもLUNA の積極的な利用を検討しており、LA および外部からの派遣講師に対する研修にLUNA 講習を含める予定である。
経済学部
経済学部が2013 年度に実施したFD 活動は以下にまとめられる。(1) 学部の「基礎演習」については2013 年4 月2 日に担当者会議を行い、前年度の基礎演習運営についての評価、引き継ぎおよび注意事項の確認、質疑応答と議論を行い、現状と問題点について会議出席者による共有をはかった。
(2) 学部の専門基礎科目「経済と経済学の基礎」の補習授業について、2013 年4 月2 日に担当者会議を行い、引き継ぎや注意点の確認、LA の活用などについて話し合い、現状と問題点について会議出席者による共有をはかった。
(3) 学部の専門基礎科目「経済と経済学の基礎」「現代経済入門」「経済の歴史と思想」について、2013 年９月18日に担当者会議を学部FD 委員会との共催で行い、内容など運営方法や注意点の確認、質疑応答と議論を行い、現状と問題点について会議出席者による共有をはかった。
(4)2013 年10 月30 日に行われた高等教育推進センター主催のFD フォーラムにおいて、経済学部の栗田匡相・学部長補佐より、「経済学部のゼミ教育・キャリア教育の取組と課題」について報告を行った。
(5) 学部FD 委員会により、シラバス点検体制の提案があり、2014 年１月の教授会にて承認された。今年度から点検作業を実施する。
商学部
商学部は、商学部ファカルティ・ディベロップメント委員会によるファカルティ・ディベロップメント活動を行うとともに、専任教員参加によるファカルティ・ディベロップメント教授研究会（講演会、討論会など）などを行っている。2013 年度の商学部ファカルティ・ディベロップメント委員会は、7 月10 日（水）、9 月10 日（水）および3 月14 日（金）に開催した。商学部長から商学部ファカルティ・ディベロップメント委員会に対して、商学部のカリキュラムおよびシラバスについての定期的な検証を行い、その結果を報告書として提出するよう諮問があり、その内容について検討が行われた。答申については年度末に受け取る予定である。
2013 年度のファカルティ・ディベロップメント教授研究会は、商学研究科と共同で2 回開催され、多くの教員が参加し、参加教員との活発な質疑応答があった。第1 回：2013 年12 月18 日（水）、講師：社会学部鈴木謙介准教授、演題：「ソーシャルメディアとのつきあい方」。第2 回：2014 年2 月8 日（土）、講師：国際学部平林孝裕教授、「本学におけるアクティブラーニングの可能性と課題」。
この他にも、教授研究会として、商学研究科と共同で教員による研究報告会を行っており、教員の研究活動の活性化を図っている
理工学部
理工学部ではFD 活動の一環として、毎年FD 活動経験者或いは識者を講師に招いて講演会を開催している。これまで、大学生における数学の基礎力低下に対するリメディアル教育に関する講演を多く開催したが、過去2 年は基礎科目として理科分野に対象を広げ、昨年度は立命館大学理工学部における物理のピラーラーニングについての講演会を開催した。これに対し今年度は基礎科目全般にわたる授業効果向上を目指したシステム作りについて、広く見聞を求めた。その結果、島根大学総合理工学部で行われている授業習熟度向上のための補佐制度であるメンター制度についての情報が得られたため、今年度は島根大学での本制度の責任者である、島根大学総合理工学部機械・電気電子工学科教授の吉田和信氏に講演を依頼した。
講演では、「指導者」や「助言者」という意味を持つ「メンター」という語を冠した本制度の概念及び制度立ち上げの経緯から、現在までの運用状況とその効果の客観的評価までをお話し頂いた。大学院生をメンターとして雇用する本制度が特に数学、物理学および化学を基礎とする分子科学や物質科学分野で大きな効果をあげている現状が良く分かった。一方、地学・環境学系のマクロな科学分野においては効果が得られていない点も印象的であった。
メンターとなる学生の資質や、メンターへの授業相談へ受講生を振り向ける工夫に本制度の成否のカギがあった、との重要な助言を吉田氏より頂いた。本学理工学部においても、本質的にはメンター制度と言えるラーニングアシスタント（LA）制度が存在するが、現在効果的に機能しているとは言い難い。LA 制度の体系的改善に非常に有益な情報であった。
総合政策学部
2013 年度、総合政策学部は以下の３つのFD 活動を実施した。第1 に、FD・カリキュラム委員会で２回にわたって、学部の各教科のシラバスが共通のルールに則って、漏れや不備なく記載されているかを点検した。問題があるものについては、担当教員に通知し、改善を求めた。
第2 に、本学部で特に初年次教育において重要視している「統計学」の教育についてFD 研修会を実施した。統計学の基礎的な知識は、政策課題の発見と分析において大変重要な意味を持っており、総合政策学部では「統計学Ⅰ」を選択必修として位置付けている。受講生の数学に関する知識レベルの差や多すぎる履修者数などの点で、担当者から様々な問題点が指摘されてきた。そこで、「統計学Ⅰ」の授業実践について２名の担当者からの報告に基づき、授業改善のための検討会を実施した。第3 に、学部の初年次教育委員会と基礎演習担当者による「基礎演習」に関するFD 研修会を実施した。「基礎演習」担当者に授業実践について報告してもらうとともに、「基礎演習」が抱えている問題点について話し合ってもらった。さらに「基礎演習」の指導内容や問題点・要望などについてアンケート調査を実施した。今後、このアンケート調査の結果を基にして、初年次教育委員会で、「基礎演習」の授業改善について検討していく予定である。
人間福祉学部
人間福祉学部では、設置趣旨書の「教員の資質の向上（FD）の方策」に基づき、2013 年度も学部FD 委員会を中心にFD 活動を推進した。本年度のFD への計画的な取り組みとしては、特に、(1)シラバスの検証、(2)FD 研修会の実施、が挙げられる。
(1) 学生が授業の目的や全体像をよりよく理解できるように、今年度はシラバス内容の精粗を極力なくすことに重点を置き、FD 委員会メンバーにより学部開講全科目のシラバス記載内容を検証した。また、その結果を報告書にまとめ、10 月31 日に学部教員対象のFD 研修会を開催した。コンビーナより検証結果を報告し、良い事例について共有するとともに、今後の継続的なシラバス内容向上のための意見交換を行った。さらに、研修会資料については２０１４年度の授業担当者全員へ出講資料と共に配付し、シラバス作成の際に活用いただくよう依頼するなど、組織的に取り組みを進めた。
(2) 上述の研修会の他、3 月5 日にはFD 活動の一環として、「性別越境者としてのプライド～「性同一性」という「障害」を越えて～」をテーマに学部教員対象の人権研修会を開催した。
上記の他、授業調査を実施し、その結果を元に教員間でふりかえりを行うなど、今後も学生の学びをより深める方法について、学部として継続的に検討していきたいと考えている。
教育学部
教育学部では、年2 回のFD 研究会を計画しており、今年度は2013 年7 月24 日と2014 年2 月28 日に実施した。第１回目は、本学部岡本哲雄教授による「大学教育の方向性と教員養成について」をテーマに講演会を開催した。前任校の経験を踏まえ、①「教職教育部」での経験と教育学教育に携わることの意味について②総合大学で全学の教職課程を担当する立場から経験したFD について③大学が向かう方向性と大学人の意識の持ち方、以上が主な内容であった。
第2 回目は、本学部芝田正夫教授による「私立大学における教員養成教育について―政府・文科省の政策動向を見すえて」と題して、①教員養成教育をめぐる最近の政策動向②教育学部において今後求められること③幼稚園教員（保育士も含めて）の養成についての情報提供を中心に行った。
FD 研究会での学びや交流に加え、教授会メンバー全員による懇談会や基礎ゼミや実習科目の担当者会を通して、教育学部の抱える課題が教職員間で共有されてきた。なかでも基礎演習や研究演習のようなゼミのあり方、LA の活用、授業調査の活用といった課題への取組みは、今後のFD 活動の活性化につながっていくことが期待されている。
国際学部
国際学部のFD 活動はどちらかといえば、「いかに教えるか」よりは「何を教えるか」の議論が多かった。2013年度が完成年次だったので、2014 年度に向けてカリキュラム改訂とナンバリングを行った。これは大きな議論はなく事務的作業の部分が多かった。また、初めて卒業生を出すに当たり、また他大学からの移籍教員も多いので、関西学院大学における学生の就職活動の実情とそれを演習担当教員がどう支援したらよいのか、をキャリアセンターの方からご説明いただき理解を深めた。さらに、初年次教育の見直しとして、基礎演習のあり方を議論した。アカデミックリテラシーを身につけるという目標が必ずしも達成されていない、少人数制（１クラス20 人未満）を維持するために開講クラス数が多くなり、教員の負担が増え専門科目の開講数が減っているとの懸念がだされ、来年度以降も議論していくことになった。卒論を担当教員が教育目的のために後輩学生や他の教員に見せることが、長い議論を経て、認められた（2014 年度分から実施）。
教職教育研究センター
本センターでは、文科省から求められている教職課程の質の保証に対応して、計3 回のFD 研修会を実施した。第１回の研修会（6 月25 日・専任教員のみ）では、本年度の「教育実習」（5 月～ 6 月を中心に約400 名が参加）をテーマとし、事前指導の在り方や今後の改善点などについて協議を行った。教育実習については、同省から大学による教育実習指導体制の充実や評価の客観性が求められていることを受け実習校確保の方法、指導体制の在り方などについて意見交換を行い、今後も継続して検討していくことを確認した。第２回研修会(11 月９日・非常勤講師を含む)では、同省の施策の中で本年度より新たに導入された「教職実践演習」( 必修科目・秋学期履修) の授業内容・展開上の課題について意見交換を行った。同科目は、含めるべき授業内容が多岐にわたるとともに複数の授業方法を実施する必要があるところから、出席者が共通理解を図り後半の授業に備えた。第３回研修会は、教職課程研究懇話会(12月20 日) の中で行った。学習指導要領の大幅な改訂のもと教育内容の変化が著しい理科教育法の実践方法について授業担当者から発表がなされ、その後全員( 非常勤講師を含む) で意見交換を行った。
共通教育センター
当センターは全学科目の提供部署との連携・調整による提供カリキュラムの質的向上と、初年次教育を中心とした授業・学習支援などに取り組むため、2010 年4 月に発足しました。当センターでは発足以来、全学科目体系の整備、初年次教育科目「スタディスキルセミナー」の提供、ラーニング・アシスタント（Ｌ . Ａ .）制度の運用を主なＦＤの取り組み事項として推進してきました。2013 年度は上記取組の推進と改善に加え、新たに（1）アクティブラーニングを全面導入した「グローバルキャリアデザイン入門」の提供、（2）Project Based Learning の推進を視野に入れた「社会連携プロジェクト」の科目開発を行ってきました。以下、今年度より着手したＦＤの取り組みについて言及します。
（1）は「グローバル人材育成推進事業」との関係で新規開講しました。アクティブラーニングの推進を意図し、ほぼ毎回グループワーク形式の授業、次回授業に向けた授業時間外課題を課すといった実験的な取組を行ってきました。また、加速度的に進展するグローバル化社会の１０年後を見据えて作成した大学４年間の学修計画（キャリアデザインシート）を独自の学修ポートフォリオ（開発はグローバル人材育成推進事務室）と連携させ、学期末に学生がセルフチェック、担当教員がコメントを返すといった取組も開始しています。
（2）は学生の課題発見・解決力の育成を主眼におき、2014 年度から「社会連携プロジェクト」として新規開講するための準備を行ってきました。また、この取り組みと並行し、2014 年度に西宮上ケ原キャンパスにて開設される「ラーニング・コモンズ」等の空間設計でアクティブラーニングのさらなる推進にも取り組んできました。
共通教育センターでは、以上のような学生の主体性を育む参加型授業の提供や学習環境改善への取り組みにより、学生の学習意欲を喚起し、授業を活性化することを通じて、今後も教育の質の向上に取り組んでいきたいと考えています。
言語教育研究センター
2013 年度、言語教育研究センターでは、授業改善のためいくつかのFD 活動を行った。まず、言語教育研究センター共同研究「大学における言語コミュニケーション教育ならびに言語文化教育のカリキュラム・教材の開発と研究」である。
最近の学生による授業アンケートの結果においても、英語・フランス語・ドイツ語・中国語・朝鮮語・スペイン語の各言語において、出席状況、学習時間、学生の授業への取り組み、教員の授業の工夫、満足度などについてほぼすべての項目について良好な結果を得ている。それを踏まえ、さらなる授業の改善を図るために、各言語ごとにより充実した言語教育のカリキュラムや教材の開発研究を行っている。それぞれ、共通教材や学習メソッドを開発したり、各種メディアの利用を検討した。
また、本年度の言語教育研究センター研究会(2014 年２月20 日) においては、英語の種々の教育実践について、３名の英語常勤講師 (R. Higgins 氏、D. Lees 氏、L. Rogers氏) 及び３名の言語特別講師(S. Gilfert 氏、O. Rose 氏、A.Sowter 氏) が共同研究の成果を報告した。
スポーツ科学・健康科学教育プログラム室
2013 年度スポーツ科学・健康科学教育プログラム室では以下のＦＤ活動を行った。（1）関西五私大体育研修会への参加
2013 年11 月に立命館大学（びわこ・くさつキャンパス）で開催された関西五私大体育研修会に、本プログラム室の室長、副室長が参加した。本研修会は関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、龍谷大学の関西五私大で構成された研修会であり、年に一度互いの保健体育教育に関する情報を共有し合うことにより、よりよい教育・研究を目指すことを目的に開催されている。「教養スポーツ科目の現状・教学的意義について」、「複数キャンパスにおける教養スポーツ科目の運営について」というテーマに基づき、室長が本学の現状報告を行い、他大学との情報共有を行った。
（2）授業展開方法に関する懇談
例年通り、本プログラム室構成員の授業を他の構成員が見学し、その後、授業展開方法に関して懇談するという機会を複数回設けた。主な懇談事項は、受講生への安全管理、受講生が意欲的、積極的に授業に取り組むための授業展開上の工夫と改善等である。また、指導法に関する議論だけでなく、安全管理上必要な用具、設備に関しても意見交換をし、受講生の安全を確保する環境づくりに努めた。
その他にも、スノースポーツにおける指導技術の向上のため、2014 年1 月に実施されたスノーボード研究会冬期研修会（スノーボード研究会主催、全国大学体育連合後援）にプログラム室構成員2 名が参加した。本研修会への参加は、本プログラム室提供科目「余暇生活学演習Ｄ冬期アウトドア」の指導において大いに役立っている。
キャリア教育プログラム室
キャリア教育プログラム室では、(1) インターンシップ関連科目、(2) キャリアゼミについてFD 活動に取り組んだ。(1) インターンシップ関連科目の「社会の中での自分（インターンシップ講義）」（春学期）と「ソーシャルスキルとチームワーク（インターンシップ演習）」（秋学期）は、主にNKS 能力開発センター・紀伊國屋書店等に委託して実施しており、開講クラス数も多い。これらクラスを担当した講師間の意思疎通を測り次年度への改善につなげるため、それぞれ学期終了後、NKS 能力開発センター、紀伊國屋書店、キャリア教育プログラム室が一堂に会しての検討会議を開催している。ここで共有された学生による授業評価の結果や講師の意見を元に、講義内容や演習方法の改善、テキストの改訂を行っている。
(2) キャリアゼミは集中科目として開講されている少人数・合宿形式のプログラムである。プログラム終了後、担当教員を中心として、運営サイドとして気付いたこと、学生の評価や理解度、満足度などから改善点を洗い出し、次年度の開催に向けての検討会を行っている。学年よって学生の気質・傾向も少しずつ異なるため、毎年、学生の様子を見ながら改善を繰り返していきたい。
日本語教育センター
日本語教育センターでは、2011 年4 月のセンター設立以来、学部留学生、大学院留学生、交換学生に対する日本語科目を提供している。本学の「グローバル人材育成推進事業」採択に伴い、2013 年度より「グローバルスタディーズ科目」の一部を新たに提供している。学部留学生対象科目では、コーディネーターおよび科目チーフ担当者が作成したシラバスに基づき、全クラス共通の授業内容を実施している。各学期授業開始前と終了後に講師会議を開催し、授業内容の徹底、および科目担当者による意見交換を行っている。授業アンケートは本センター独自の質問票によるものを実施し、問題点の改善を行っている。
交換学生対象科目では、コーディネーターが科目担当者から月末報告書の提出を受け、年々増加する交換学生に対するきめ細やかな指導の実施に努めている。授業アンケートについては、在学期間の短い交換学生の要望や問題点にすばやく対応できるよう、本センター独自の質問票により学期途中と学期末に2 回実施している。グローバルスタディーズ科目についても、専属コーディネーターを選定し、新規開講科目の円滑な運営に努めた。
教員対象のFD 活動として、関学日本語教育研究会を年2 回実施し、教員による研究発表や実践報告を行っている。また、『関西学院大学日本語教育センター紀要』を毎年発行し、教員の研究活動や教育実践の成果を公開している。
人権教育研究室
人権教育研究室長室会を人権教育におけるFD 推進の中核として位置づけ、その主導の下で本年度は次のような取り組みを実施した。第１に、４月に教職員対象人権研修プログラムと題し、新たに赴任した教職員を主対象に人権をテーマにした研修と大阪人権博物館への見学を実施し、本学における人権教育の実情、建学の精神・スクールモットーと人権教育との関連について理解を深める機会を持った。第2 に、人権に関する様々なテーマを取り上げた研究会、人権教育研究室指定プロジェクトの報告会を随時実施し、人権教育担当者のみならず教職員としての力量向上の場とした。参加者が限定的なので、広報を含めて再検討する必要性を認識している。
第3 に、各学部より新任教員から人権教育科目運営委員を選出していただき、担当人権科目の授業に毎回出席、代表者と共に授業運営に携わって、人権問題についての理解を深めてもらっている。最後に、3月に本年度および次年度の人権教育科目担当者（上記運営委員含む）の連絡会を実施し、教授方法改善も含めて情報・意見交換を行なった。受講者が大人数ゆえの授業運営の難しさが指摘されており、引き続き検討課題にしたい。今後は「関西学院大学人権教育の基本方針」自体の周知を図り、それを土台にした教職員間の相互啓発により本学の人権教育の深化を図っていきたい。
国際教育プログラム室
国際教育・協力センター開講の科目に関しては、原則として全科目において授業評価アンケートを実施しており、その結果を執行部会で共有し、次年度以降の開講科目の授業改善に活用している。授業評価の結果では、「この科目を進行する担当者の声の大きさや話し方は適切であった」という項目のみ、全学平均を下回った。これは海外協定校から来日している交換留学生を対象とした科目を中心に、英語で授業を実施する科目を多く開講しているためだと考えている。今後、英語で開講する科目の増設を予定しており、この項目の評価を高めることができるよう改善していきたい。その他の項目については、全学平均を上回る評価を得た。
各種派遣留学プログラムに関しては、独自の留学プログラム評価アンケート実施により、派遣学生の留学前・留学後の外国語運用能力試験のスコアアップ率などを集計し、それらを元に各プログラムを実施している協定校担当者と連携を取りながら、授業の内容、方法等についての改善に取り組んでいる。
