Sustainability
持続可能な社会のために
持続可能な 社会に 貢献し続ける し続ける
学院創立当初から脈々と受け継がれる社会貢献の精神。
そこには、地球規模の課題に立ち向かう
世界市民としての使命があります。
スクールモットー“Mastery for Service”の実践により、
これからも、持続可能な社会の実現に貢献し続けます。
世のため人のため 心血を注いだ ランバスの情熱
関西学院の創立者W.R.ランバスは、世界中を駆け巡り、伝道活動や医療・教育の普及に尽力しました。関西学院大学が育成する世界市民とは、ランバスのように国際性、人間性そして社会貢献への使命感を持って、よりよい世界の創造に寄与する人を指します。
学院創立当初から 続けられてきた 社会貢献活動
世界市民として社会貢献に力を注いだW.R.ランバスの意思のもと、脈々と受け継がれてきた奉仕の精神。古くは学院創立当初、1891（明治24）年に起きた濃尾地震の救援・支援活動を行ったことが記録に残っています。
関学人が目指す 「奉仕のための練達」
関西学院のスクールモットー"Mastery for Service"は、C.J.L.ベーツ第4代院長が1912年4月、新設の高等学部長に就任した直後に提唱したものです。「奉仕のための練達」と訳され、隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛えるという関学人のあり方を示しています。
※こちらをクリックすると、音声が再生されます。
悲劇的な大震災の中で 関西学院が目にした 希望のしるし
1995年、兵庫県南部を襲った阪神・淡路大震災。学院に大きな被害が出た悲劇的な経験の中で、実に2,500名以上の学生が地域の避難所を中心にボランティア活動を展開。これはまさに学院の建学の理念を具現する、希望のしるしとなる出来事でした。
被災地に寄り添い 支え合う心を結ぶ ボランティア拠点
阪神・淡路大震災を契機に、学生・教職員によって支援室の前身となるヒューマンサービスセンター（HSC）が設立されました。以来、長きにわたる被災地支援の中で、ボランティア活動の一元化と大学による活動支援の体制が整備されました。
多岐にわたる 支援の輪を広げ 持続可能な社会へ
近年では、地震や台風など自然災害による被災地での活動に加え、教育や福祉などの分野にも取り組みが広がり、他団体との連携も進んでいます。関西学院大学における多様な支援活動が、社会を支える力となり、より豊かな社会の実現に貢献することを願っています。
関西学院大学と
SDGs
サステナビリティ推進本部を中心に、
学院全体でSDGsに取り組む関西学院。
大学では「関西学院大学SDGs宣言」に基づき、
多様なプロジェクトを進めています。
Pick upコンテンツ
PBL特別演習012『Green innovation』
GXに関する基礎的な学習に加え、脱炭素事業に取り組む企業訪問等を通じ、GX人材に求められる多角的な視野を養います。
KG SDGsキャンパスサポーター
学内外でSDGsの推進に取り組む学生団体です。京阪神版SDGsボードゲーム体験会の実施や学内での古着回収・無償提供などに取り組んでいます。
Switch My Angle
フィリピン・セブ島の低所得コミュニティに住む女性（主にシングルマザー）と協力し、雑貨を製作・販売することで、現地の雇用創出と生活自立支援を目指す活動を行っています。
Crescents Go Sustainable!
持続可能な社会の実現に関するアイディアを学生・生徒・児童から募集し、審査・表彰するコンテストを実施しています。
Sustainable KG
1889年の創立以来、関西学院が積み重ねてきたサステナビリティ推進の歩み。ここでは、その最前線の取り組みをご紹介します。
“Mastery for Service”を体現する
多彩なボランティア活動
関西学院の創立者、W.R.ランバスは、世界市民としてその生涯をかけて社会貢献に力を注ぎました。奉仕の精神は創立以来脈々と受け継がれ、現在も学生主体の多彩な地域・社会貢献活動、ボランティアが行われています。
隣人愛を持って他者と対話できる
世界市民を育む
「人権」に対する考え方は、グローバル化や情報化社会の進展と共に複雑化しています。世界市民の育成を掲げる関西学院大学では、人権を尊重しながらよりよい社会を生み出すための多様な教育機会を提供しています。
深刻化する地球環境課題に
研究と実践で挑む
21世紀における最重要課題の一つとされるエネルギー問題。関西学院大学では、温室効果ガスの排出削減に資する先端的な研究を推進しています。また、教育面では、脱炭素に関する全学演習科目を開講しています。
Partnership
パートナーシップ
世界市民を輩出する大学として欠かせないのが、あらゆるステークホルダーとの連携です。研究成果や人材などの知的資源を自治体やNPO・NGOなどの団体と共有したり、産業界や自治体との連携による教育プログラムを提供したりしています。さらに、大学間交流、高大連携、同窓生との連携などを通じて、新たな価値の創出にも取り組んでいます。
社会連携・インキュベーション推進センター
