6月13日（金）に、西宮上ケ原キャンパスの関西学院会館にて、南メソジスト大学タワーセンターと国際シンポジウム「日米関係と新しい国際秩序の行方」を共催しました。会場には100名以上が来場し、オンラインからは約60名が参加しました。
　テキサス州ダラス市にある南メソジスト大学（以下、SMU）は、1979年から協定を締結するなど本学にとって最も古い海外協定校です。交換留学生の受入・派遣のほか、短期プログラム「KGU Summer School」を共同運営しています。
　日米関税交渉の節目で開催された本シンポジウムでは、第一次トランプ政権における日米両国交渉代表であったマイケル・ビーマン氏（南メソジスト大学卒業生・1987年度本学交換学生・元米国通商代表補）と渋谷 和久氏（本学総合政策学部教授・元内閣官房TPP等政府対策本部政策調整統括官）を含む両国・両大学の各分野の専門家が登壇し、「安全保障」「国際秩序と日米関係」「経済問題」「ロシア・ウクライナ戦争」の４つのテーマについて、基調講演とパネル・ディスカッションを行いました。

　パネル・ディスカッションの第1部では、神余 隆博氏（本学学長特別顧問、本学院前理事）がモデレータを務め、ダイアナ・ニュートン氏（SMUタワーセンター上級研究員）、ジェイ・ヤング氏（SMUタワーセンターColin Powell Teaching Fellow、ダラス外交評議会会長）、井口 治夫氏（本学国際学部教授）が登壇し、外交・アメリカ国内政策・軍事政策の各面から議論し、「短期的にも長期的にも、日米同盟の強化が重要である」ことを再確認しました。第2部では、ジェームズ・ホリフィールド氏（SMU タワーセンター所長）、カー・ゼン氏（マサチューセッツ大学アマースト校 政治学部教授）および渋谷 和久氏がパネリストとして登壇し、マティアス・へニングス氏（本学国際教育・協力センター准教授）がモデレータを務めました。「新時代の日米経済関係」をテーマに、社会学・経済学などのアプローチから議論し、「日本が国際社会のルールの維持と再構築において果たす役割は重要である」という結論に至りました。