関西学院は創立125周年を迎えました。

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新基本構想 New Strategic Plan 2009-2018

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[ 編集者:総合企画部   2017年3月8日 更新  ]

新基本構想について

関西学院は、創立120周年を迎えた2009年を起点として10年後を見据えた「新基本構想」を策定しました。新基本構想では、長い歴史の中で共有してきたミッション(使命)とスクールモットー “Mastery for Service” の現代的意味を再確認し、いかなる人間を育て、いかなる大学であろうとするかを明示したうえで、今後10年間(2009-2018)で到達すべき目標を6つのビジョンとして定めました。2009年度からはビジョンを実現するための具体的な施策をまとめた「新中期計画」を策定し、実施に向けて取り組んでいます。これらを達成することによって、関西学院はより一層輝きを増し、社会における存在価値を高めてまいります。
今後は、新基本構想を具体化するためのプロセスや進捗状況、成果などを随時公表しながら、学院全体で力を合わせて努力を続けてまいります。
関西学院は、学生・生徒・児童・園児やそのご家族、教職員、同窓生、さらには地域社会、産業界、国際社会など多くの人々のなかで息づいています。みなさまには関西学院のミッションへのご理解と、新基本構想の実現に向けてのご支援を心よりお願い申しあげます。

新基本構想

新基本構想策定の取り組み (2008年4月~12月)

新基本構想策定のための準備委員会を設置 (2008年4月~7月)
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準備委員会が定めた策定プロセス

準備委員会が定めた策定プロセス



策定作業を開始するにあたり、まず経営と教学が一体となった「新基本構想策定のための準備委員会」を設置し、「どうすれば全学で合意形成し、めざすべきゴールを共有できるか」という問題意識の下、計7回にわたる討議を行いました。策定の基本原則として、
(1)全学一体の取り組み
(2)情報の公開
(3)財政上の担保
(4)検証可能な目標設定
(5)社会への説明責任
を掲げ、事業を推進するための体制・方法・手順・日程を定めました。

情報公開を原則とした全教職員参画によるビジョンづくり (2008年7月~)
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新基本構想策定体制

新基本構想策定体制

準備委員会が定めた方針に基づき、策定委員会及び検討委員会を設置し、その下に計150名の教職員による大小23のワーキンググループを編成してビジョンや戦略づくりの議論を行いました。さらに、そこで展開される議論の内容を随時学内イントラネットで公開し、教職員から広く意見・提案を募集しました。寄せられた内容は、各委員会に提示するなどしてビジョンづくりに役立てました。

全学集会を開催 (2008年9月)
教職員による全学集会(2008年9月 西宮上ケ原キャンパス)

教職員による全学集会(2008年9月 西宮上ケ原キャンパス)

策定委員会、検討委員会及び大小各ワーキンググループのコンビーナによる集中審議を経て作成された「新基本構想 中間報告」をもとに、西宮上ケ原キャンパスと神戸三田キャンパスにおいて「全学集会」を開催しました。全学集会では、教職員計360名が参加するなか、関西学院の将来について公開の場で討議を行いました。

新基本構想の決定 (2008年12月)
新基本構想記者懇談会

記者懇談会での新基本構想発表(2009年4月)


これらの経過を経て、策定委員会は、全学集会で提示された意見・提案や各委員会での議論の内容をもとに、関西学院の10年間(2009-2018)の将来構想である「新基本構想」を決定し、大学評議会及び理事会での承認を得ました。

また、教職員に対して新基本構想への理解をより深めてもらうことを目的に、策定に向かうまでの各ワーキンググループによる戦略原案や経過報告などをまとめた「新基本構想 資料編」を編集し配付しました。

新中期計画策定の取り組み (2008年12月~2009年3月)

新基本構想決定後、ビジョンと戦略の具現化に向けて、2009年度から5年間で実施すべき施策を「新中期計画」としてまとめました。
新中期計画の策定にあたっては、ビジョンに基づく計13の実施計画作成小委員会を設置し、各施策の目的、内容、ロードマップ、成果目標、成果指標、費用計画、人員計画、責任者などを検討し、その原案をもとに策定委員会が財源等を考慮しながら重点的に実施すべき施策や実施年度を定めました。

新中期計画の施策は「実施計画」と「素案」によって構成されています。実施計画は2009年4月から順次実施・展開されており、素案は示された概要(方向性)、検討体制、ロードマップに基づき引き続き検討を継続しながら順次実施計画へと移行されます。

ビジョンに基づく13の新中期計画の項目

新基本構想・新中期計画の推進 (2009年度~2012年度)

新基本構想・新中期計画の推進体制

新基本構想・新中期計画を具体的に推進する2009年度からは、新基本構想推進委員会、実行委員会及び新中期計画(大学)検討委員会を設置し、各施策の進捗管理や成果の検証、素案から実施計画に移行するための検討作業を実施しました。

進捗管理と成果検証

新基本構想・新中期計画の推進にあたっては、ミッション、ビジョンに基づくPDCAサイクル(Plan-Do-Check-Action)の遂行が重要になります。
そこで新基本構想推進委員会は、ビジョンの実現に向けて各施策がどの工程段階にあるか、また、計画したロードマップに沿って順調に進展しているかの進捗管理を定期的に行い、具体的に事業として実施(工程段階100%)された施策に対しては、アウトプット評価(計画された制度、組織、施設などが活用されているか)・アウトカム評価(めざしていた成果が生まれているか)・インパクト評価(社会的な価値と信頼性を高めているか)の枠組みを段階的に構築しながら成果検証を実施しました。

財源確保の方策

新基本構想・新中期計画実現のためには大きな財源が必要になります。このため、新基本構想の推進にあたっては、事業開始時にいったんは支出を上乗せして支出総額が上がっても、3年後に支出総額を事業開始時の水準まで戻すことを原則とし、継続的に新規事業に取り組める強固な財務基盤の確立を目的に、法人と大学が一体となった「財務・業務改革本部」を設置して、財政計画の見直しと財務改革・業務改革の推進に取り組みました。

財務・業務改革

財務・業務改革

新基本構想

 新基本構想の前期5年間(2009-2013)の具体的計画を定めた「(前期)新中期計画」は、2013年度時点で、74施策のうち62施策(全体の84%)が実施計画に移行しています。新基本構想推進委員会では、各施策の進捗状況を点検し、成果検証にも取り組んできましたが、2013年度のガバナンス改革で設置された「学院総合企画会議(関西学院全体の重要案件を取扱い意思形成する場)」にその機能を移行しました。

 学院創立125周年にあたる2014年度から後半の5年がスタートしましたが、学院をとりまく環境の変化、「スーパーグローバル大学創成支援」事業への採択、スーパーグローバルハイスクール指定を契機に、中期計画の見直しを実施しました。
 2015年度からは「スーパーグローバル大学創成支援」事業やスーパーグローバルハイスクールを中核として推進します。適切にPDCAサイクルを回し、計画のプロセスや進捗状況など積極的な情報公開にも取り組みます。

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