薬物 大麻 意識調査 2021.03.26.
関学生(2020年度入学生)の薬物に関する意識調査結果について

 これまで、大学生の大麻等不正薬物の所持・乱用による事件事故が相次いで発生し、薬物汚染が大きな社会問題に発展しました。こうした状況の下で、各大学における薬物に関する教育活動が喫緊の課題となり、2009年3月7日、本学は、関西大学、同志社大学および立命館大学との4大学による、薬物乱用防止に関する共同声明を発表しました。この声明を通じて、健康で充実したキャンパスライフを保障するとともに、より広い視点に立ち、安全・安心の社会を実現するための教育・研究、そして社会的な活動を大学の使命ととらえ、薬物乱用防止のための組織的な啓発活動を行い、広く社会に向けてその活動を展開していくことを宣言しました。

 その具体策として、共同のアクションプランを企画し、共同声明の発表以降、3つのアクション「委員会の開催・設置」、「教育・調査活動」、「広報活動」を柱に各大学で様々な取り組みを実施してきました。「関西四大学薬物乱用防止連絡会」の設置・開催をはじめ、学生参加のキャンペーンを行い、さらに講演会も開催してきました。

 こうした活動の一つとして、2009年10月から4大学共同の「薬物に関する意識調査」を開始し、同調査も今年度で12年目を迎えます。

 2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大予防のため、当初予定していた調査方法での実施が困難となり、残念ながら4大学合同での調査を断念しました。本学でも非常に難しい状況ではありましたが、各学部での協力を得て一部回答を集めることができましたので、ここにその結果をご報告いたします。ご協力いただきました新入生および教職員の皆さまに心より感謝申し上げます。

2020年度 薬物に関する意識調査(関西学院大学実施分)

 薬物乱用を取り巻く状況については、国内での検挙者数は減少傾向となっている一方で、未成年者の大麻官憲の検挙者数は増加しています。また海外では大麻を合法化する国も出てきています。また、インターネットを利用して密売されるなど流通ルートが潜在化しており、今後の動向を引き続き注視する必要があります。

 私たちは、4大学共同の「薬物に関する意識調査」などの取り組みを今後も継続して実施することにより、学生の薬物に対する意識と態度等、若年層における薬物事情の変遷を明らかにし、さらなる薬物乱用防止策の企画立案に役立てるだけでなく、他の教育機関の諸活動においても今回の調査結果が役立つことを願っています。