学部・学科概要(何が学べるか) [商学部]

[ 編集者:商学部・商学研究科       2006年4月28日   更新  ]

世界のビジネスは関学のビジネス(商学部)から卒業生は経済界のトップ・中堅で活躍。
問題解決修得能力を重視、国際化時代に生きるビジネスパーソンを育成。

商学部のあゆみ

1912(明治45)年高等学部に創設された商科としてスタート

 関西学院大学商学部のルーツは、1912年(明治45年)、高等学部に創設された商科にあります。その後1921年(大正10年)には高等商業学部として独立。さらに1934年の旧制大学設立時には、商経学部が創設され商業科と経済学科が誕生しました。
 そして1948年には、新制大学への移行にともない商経学部は経済学部に改称します。続く1951年になって経済学部から商科が独立。新制学部として、現在の商学部が誕生したのです。
 その独立から、すでに40年以上。その間、商学部独自のカリキュラムのもと、国際化経済の時代をリードするビジネスパーソンや研究者を数多く輩出しています。

1889年(明治22年) 関西学院(神学部・普通学部)神戸東郊に創立
1912年(明治45年) 高等学部(商科・文科)開設
1921年(大正10年) 高等商業学部が独立
1929年(昭和04年) 西宮市上ヶ原の現在地に移転
1932年(昭和07年) 関西学院大学(旧制)設置認可
1934年(昭和09年) 大学商経学部(商学科・経済学科)開設
1948年(昭和23年) 新制大学発足
1951年(昭和26年) 大学に商学部開設
1953年(昭和28年) 大学院商学研究科開設
1961年(昭和36年) 大学院商学研究科に博士課程を増設
1989年(平成元年) 関西学院創立100周年
1991年(平成03年) 商学部開設40周年
1992年(平成04年) 高等学部商科開設80周年
1993年(平成05年) 大学院商学研究科にマネジメント・コースを開設
2001年(平成13年) 商学部開設50周年

商学部とは

企業の仕組みや行動を明らかにしていく

 商学部と経済学部の違いは何かという疑問を持つ人がいます。これはシンプルですが、同時に的を射た疑問だといえます。どちらも企業をその研究対象の中のひとつとしているからです。まず、経済学の目的は経済全体の仕組みを明らかにすることにあります。ですから企業研究は、そのプロセスにすぎず、内容も抽象的、一般的なものになります。それに対して商学部の企業研究は、生産・流通の担い手である企業の仕組みや行動そのものを明らかにすることを目的としています。ですから、その研究は必然的に具体的なものになるわけです。経済学部にとって企業はいわば脇役ですが、商学部にとっては主役。企業を中心に観察し、そこから実社会の経済活動に理解を深めていくのが商学部です。

学ぶポイント

 商学部では、激しく変化を続ける企業、そして個人のダイナミックなビジネス行動をよりつぶさに分析し、企業や個人の活動・行動原則を理論的に構築、そして現実の諸問題を解決できる能力を育成すべく、理論と実践が有機的に関連しあう充実したカリキュラムを用意しています。

<ポイント1 広い視野と高い専門性>

ビジネスのゼネラリストとして最低限必要な知識を修得する科目のうえに、各コースのスペシャリストとして望まれる高度な専門科目を設置。同時に、広い視野を持つべく、ビジネスパーソンとして必須の教養科目を提供。

<ポイント2 外国語運用能力の重視>

国際化時代に要求される外国語運用能力を養成すべく、言語教育、専門教育の両方においてネイティブ・スピーカーによる科目を提供。

<ポイント3 産業界との密接な連携>

産業界で活躍する本学卒業生からなるアドバイザリー・パネルの学部教育へのフィードバック。社会の第一線で活躍しているビジネスパーソンが教壇に上がる企業提供の科目を設置。

<ポイント4 コンピュータ・リテラシーの養成>

授業はもちろん、日常の情報の発信、受信もパソコンを通して行うことにより、情報化時代に求められるコンピュータ・リテラシーを養成。

具体的に学ぶもの

企業の行動原理、政策を学ぶ

 今日の経済において、企業の果たす役割はますます大きくなっており、もはや企業の存在なくして経済を語れません。商品をつくり、市場へ流通させ、消費者に提供し、そして利益を得る。この役割を果たしているのが企業であり、そのプロセス自体が経済の骨格を成しているからです。商学部では、このように現実の経済活動の担い手である企業を対象に、多様で、しかもダイナミックな活動のさまざまな側面に関する教育、研究を行っていきます。企業が社会で果たす役割とは、企業は何を行動の原理として事業活動を推進しており、どのような仕組みで成り立っているのか、どのような政策を実施しているのか。これらを体系的に学んでいきます。

商学部ライフ

 第1学年より、ビジネスパーソンとして必要なビジネスの基礎的な知識、教養知識を身につけていきます。専門基礎科目として、「経営学基礎」「簿記基礎」「経済学基礎」「統計学基礎」「数学基礎」「マーケティング入門」「ファイナンス入門」「国際ビジネス入門」「ビジネス英書入門」、学部独自の教養科目として、歴史、倫理、法、異文化、国際問題、行動科学、環境などについての教養基礎科目が提供されます。また、「商学演習」「人文演習」などの少人数によるゼミナールでは、さまざまなテーマについてディベートを行うなど論理的な考え方とそのプレゼンテーション能力の向上を目指します。また、「コンピュータ基礎」などの科目でワープロ、表計算、E-mailなどの基本的な操作方法が身につきます。これらの科目を通じて、「考える国際ビジネスパーソン」となるために最低限必要な知識(ミニマム・コンピテンス)が身についていきます。

 第2学年からは、いよいよコース専門科目を履修することができます。コース専門科目の授業を通じて、自分が将来どのようなコースでより専門性を高めていくかを考えていくことになります。

 第3学年からは、「経営コース」「会計コース」「マーケティングコース」「ファイナンスコース」「ビジネス情報コース」「国際ビジネスコース」の6つのコースに分かれ、研究演習、専門科目を通じてより高度な知識を習得していきます。また、ここでは、パソコンによるより高度な情報処理、分析方法を学んだり、産業界から講師を招いた特論科目なども提供されます。

 このようなプログラムを通じて、ビジネスパーソンとして活躍していくための分析能力、問題解決能力が培われます。

特色

「考える国際ビジネスパーソン」となるためには、グローバルな視点でものを見て、語れる力が必要です。商学部では、全員が第1学年からネイティブ・スピーカーによる生きた英語の授業を受けます。さらに、英語の力を伸ばしたい人のためにインテンシブプログラムが用意されています。インテンシブプログラムでは、英語教育のための大学院を出たネイティブ・スピーカーが英語で授業を行います。これらのプログラムを修了した人はTOEFLやTOEICで高い得点を取っています。

 英語がしゃべれてもビジネスのキー・コンセプトを英語で理解、表現できなければビジネス界では役に立ちません。商学部では、第1学年から「ビジネス英書入門」でビジネスの基本的な知識を英書で学習し、第2学年以降も「ビジネス英書」「外国書講読」でビジネスに関する英語の能力を習得します。また、「ビジネスレクチュア」では世界各国から商学部に客員教授として来られた教授が授業をします。授業はもちろん英語などその教授の母語で行いますので、まさに海外の大学で授業を受けているのと同じです。
 

早期卒業制度

大学院商学研究科・経営戦略研究科への進学を目指す学生を対象に「早期卒業制度」を設けています。一定の条件を満たせば学部を3年で卒業でき、学士(商学)が授与されます。大学院入学にあたっては、筆記試験が免除されます。

産業界との密接な連携

商学部では、産業界などの第一線で活躍している卒業生を中心として、学部教育活性化のために助言していただく「アドバイザリー・パネル」制度を設け、学部教員と産業界のメンバーが一体となり、社会のニーズに応える教育を行っています。毎年、「アドバイザリー・パネル」として助言をいただいている企業をはじめ多くの企業の方々の協力により、ダイナミックに躍動するビジネス世界の動きについて授業をしていただいています(教養基礎E(国際問題)は(株)毎日新聞社に。専門科目の「特論」として、「ツーリズム産業論」は(株)トラベルジャーナル、「グローバル経済と証券ビジネスの展望」は野村証券(株)、「国際ビジネス法務」は大阪ガス(株)他など)。

商学部独自の奨学金制度

公的な奨学金や関西学院独自の奨学金以外に、意欲的に勉学に励む学生を温かくサポートする商学部独自の「商学部奨励奨学金」および経済的支援を目的とした「商学部奨学金」を設けています。このように商学部には、学びたい人を支援する整った環境があります。

検定試験を積極的に受け入れる体制

商学部では「やる気のある学生」を応援するため、英語、ドイツ語、フランス語、商業簿記、工業簿記などで、資格試験に合格した学生に大学での授業の単位を与える制度があります。

公認会計士の合格者は全国トップレベル

商学部では、公認会計士をはじめ、税理士、証券アナリスト、商業英語検定などさまざまな国家試験や検定試験の合格を目指すことができます。なかでも公認会計士と税理士の資格取得では、関西の大学でもトップクラスの実績を維持しています。また、教員を目指す人のために、教職課程なども充実しています。

国家試験・検定試験など

□ 公認会計士
□ 税理士
□ 中小企業診断士
□ 証券アナリスト
□ 情報処理システム監査技術者
□ 建設業経理事務士
□ 日本商工会議所簿記検定
□ 商業英語検定

教職課程

□ 英語/中学教諭1種 普通免許状、高校教諭1種 普通免許状
□ 社会/中学教諭1種 普通免許状
□ 地理・歴史/高校教諭1種 普通免許状
□ 公民/高校教諭1種 普通免許状
□ 商業/高校教諭1種 普通免許状

その他の資格

□ 博物館学芸員
□ 学校図書館司書教諭
□ 社会教育主事 など

卒業後は

大企業を中心に ビジネスパーソンへの道

大企業を中心に多彩な進路があり、就職率の高さでは定評のある商学部。就職状況を見ても民間企業をはじめ、国家公務員I・II種を含む官公庁、また公認会計士など多彩な進路に進んでいるのが分かります。民間企業も、従業員数5,000人以上の企業に就職した学生が男子で3割弱、女子が3割。従業員数1,000人以上の規模の企業へは、男子で6割以上、女子で5割以上という数字になります。これは、国際的なビジネスパーソンと研究者を育成するという理念のもとでの独自の教育が、ビジネス社会で高い評価を受けている証です。また、就職部によって行われる適切なガイダンス、個別指導も、高い就職率を維持している原動力の一つとして見逃せません。商学部の多数の卒業生は、現在、経済界のトップや中堅で、国際化時代を生きるビジネスパーソンとして多彩な活躍をしています。

研究演習のテーマ

経営コース

~現代人にとって不可欠な学を学ぶ~

私たちの生活は企業の提供する製品やサービスに支えられています。その意味で、企業なしには、私たちの生活は成り立たなくなっています。このような状況の中で企業というものを理解し、これを生活に役立たせるように利用していくことは、すべての人にとって非常に重要なことです。経営学は現代人にとって不可欠の学問分野です。
 経営コースでは、企業という経済主体を動かす原理や仕組みについて学びます。まず、経営学の原理や歴史の学習を通じて、企業について考える際の視点を確立します。そのうえで、企業における調達、生産、販売、財務、管理などの諸問題について学びます。その際、経済学的なアプローチだけではなく、社会学、心理学、法学、工学などのような他の学問分野の研究成果を利用した多面的なアプローチが採用されます。さらに、企業倫理、企業の社会貢献、企業と地球環境なども学習すべき重要な問題です。

経営コース・ゼミナール

□ 経営学史の研究
□ 総合商社の経営史
□ 企業と人間 ~企業社会の国際比較~
□ 経営意思決定論の研究
□ 経営組織の諸問題
□ 経営学の基本問題
□ 中小企業経営研究 ~理論・実態・展望~
□ 経営管理の基礎

会計コース

~国際会計人の育成~

企業は利益を追求していく集団であり、その営みを数字で表したものが会計です。たとえば、新聞などで発表される「利益」は利益というものがあるのではなく、会計が計算した数値です。つまり会計は、企業がどのような現状にあるかを映し出す指標であり、円滑な経営や第三者がその企業の実体を正しく把握するために欠かせないシステムです。そうした企業経営と密接に結びついた会計について学んでいくのが会計コース。具体的には、会計学の基礎となる商業簿記の習得からはじまり、会計学の意義や役割、さらに基礎理論も学習します。また会計学も近年の情報化や国際化と深い関わりがあります。そうした動向を反映させて世界的に活躍する会計人を育成することを目標としています。

会計コース・ゼミナール

□ 財務会計および国際会計の研究
□ 財務諸表分析の研究
□ 戦略的経営のための会計
□ 財務会計および環境会計の研究
□ 財務会計および監査の研究
□ 日本の新しい会計基準の研究
□ 戦略的マネジメントのための会計
□ 会計基準の国際的統一に関する研究

マーケティングコース

~マーケティングの最先端に迫る~

企業は、その存続のために生産したものを販売し利益を上げることを重要な最終目的としています。現代のマーケティングは、この企業の目的を達成するための手段を提供するとともに、企業理念の実現と深く関わっています。本コースでは、種々の企業によって担われるマーケティング活動をその戦略策定からマーケティング調査、消費者行動の理解に至るまで幅広く学びます。
 さらに、個別企業のマーケティング活動は、複数の企業の競争や協調を前提として成り立っています。こうしたことを理解するために、卸・小売といった流通システムや交通、物流といった企業間システム・ネットワークの問題を学ぶ科目を置き体系的な学習ができることを目指しています。

マーケティングコース・ゼミナール

□ インターネット・マーケティング
□ マーケティング・マネジメント ~戦略論を中心に~
□ 消費者行動とマーケティング
□ 情報化社会におけるマーケティング戦略と競争

 

ファイナンスコース

~金融関連ビジネスの最先端を体系的に研究~

金融ビッグバン、EU通貨統合、アジア通貨危機、電子マネー、デリバティブなどファイナンスに関する用語が、連日新聞やテレビを賑わしています。いまやあらゆるビジネスの現場はもとより、日常生活を営むうえでも、ファイナンスについての知識は必須のものとなっています。ファイナンスとは資金の流れを意味し、しばしば経済の血液にたとえられますが、安定した血液の循環こそが健全な経済やビジネスを支えうるのです。本コースは、ファイナンスの理論的、国際的、歴史的側面をベースとして、銀行、保険、証券などの金融関連ビジネスをアカデミックに理解でき、しかもリスク・マネジメントやミクロ・ファイナンスなど実践的、戦略的な領域にも対応できる人間の育成を目的としています。

ファイナンスコース・ゼミナール

□ 銀行・金融論
□ 保険論 ミクロファイナンス
□ 銀行システムについて
□ 金融システム論~国際比較と国際関係~

ビジネス情報コース

~大局的視点で情報分析力を磨く~

現代企業は、短期的戦略から長期的戦略まで、絶えずさまざまなレベルの意思決定に迫られています。ビジネス情報コースは、現代の企業行動および戦略を的確に分析する情報処理技法とその適用理論の教育、企業間競争、産業システム、および将来の産業社会の発展の方向を総合的に分析・予想する見方を育成します。本コースは、企業における情報と意思決定を対象にして、その統計的分析法、モデル構築法、情報処理スキル、情報システムの考え方を教育します。さらに、国際化ならびに規制緩和の動きのなかで、企業をとりまく市場および外部環境に関する現状分析を進め、将来像を研究します。提供科目の学習を通じて、現状に対する分析能力と解決能力の習得を目指します。

ビジネス情報コース・ゼミナール

□ 商学、経済学分野におけるデータ解析入門
□ ビジネス情報・計量・実証分析の基礎と応用
□ 世界の中の日本経済
□ ビジネス情報システム~EXCELの活用~
□ 現代産業組織と公共政策
□ デジタル時代の経営戦略
□ eビジネス戦略

国際ビジネスコース

~グローバルな視点を有したビジネスパーソンの育成~

今日のビジネスでは、モノ、カネ、人が国境(ボーダー)を越えて移動することは珍しくありません。ここから現代はボーダレスの時代と呼ばれています。生産、販売、金融、そして経営も、その舞台は一国に留まらず地球全体となっています。そのため、グローバルな視点が要求されます。国により、文化や社会制度が異なるのですから、ビジネスが国境を越えて行われた場合、ひとつの国で行われているビジネスには見られない問題が生じます。国際ビジネスコースでは、外国語の運用能力を土台にして、このようなボーダレスのビジネス社会に要求される、グローバルな視点と異文化に関するリテラシーを有したビジネスパーソンの育成を目指します。

国際ビジネスコース・ゼミナール

□国際取引と国際経営におけるコミュニケーションの研究
□グローバル・マーケティングの理論と実践
□国際ビジネスと中国・中華経済圏市場