商学研究科の理念・目的・教育目標

[ 編集者:商学部・商学研究科       2006年9月11日   更新  ]

理念・目的・教育目標

 商学研究科では、1951年の商学部開設の2年後(1953年)に修士課程を開設し、さらに1961年には、博士課程を増設した。商学研究科では、経営、会計、 流通・マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの6分野において、伝統的な研究領域に新しいアプローチを導入することや、学際的な分野においても新たな研究課題や解決策の構築を行ってきている。また、急激に変化する企業経済環境の中で、現代の経済・社会や個々の企業が抱える諸問題を受けとめ、それらの根底にある理論や原理を研究・教育の課題としている。そこで、個々の研究者がこのような新しい任務に取り組み、伝統の継承と新たな領域への挑戦を積極的に行い、研究のより一層の高度化を計ると同時に、成果を教育に反映する。これらを通じて、スクールモットーである“Mastery for Service(奉仕のための練達)”を具現化した「企業経済環境に関して高い分析能力と深い洞察力を有する研究者や専門職業人」の輩出を図ることを教育理念とする。
 近年の経済社会の変革と進展のスピードは著しく、企業等の組織運営にあってもテクノロジーの急速な進歩や社会変革に対応する能力が問われている。そこで要求されるのは高度の論理的思考能力と分析力である。従って、21世紀には理系に傾斜した技術的専門家だけではなく、組織運営を深く洞察する能力を有する人材が必要になると考えられており、社会科学 、とくに商学に精通した理論的基盤のある高度専門家の育成が重要と考えられる。そのため、企業経済環境に関する独創的な研究によって早期の課程博士授与をめざす前期課程・後期課程5年一貫による「研究職コース」と、深い理論的基盤と分析力を有する職業人を養成するための前期課程2年による「専門学識コース」を設ける。
 「研究職コース」においては、前期課程・後期課程5年一貫制のコースを通じて、高等教育機関等における研究者にとどまらず、民間のシンクタンクをはじめとした幅広い分野での活躍を想定した高度な専門性と豊かな人間性を備え、独創的な理論研究能力を有する課程博士を授与するにふさわしい研究者の養成を目標とする。
 「専門学識コース」においては、前期課程2年間のコースを通じて、企業にとどまらず官公庁、NPOなど幅広い分野での活躍を想定した実務現象の解明の基盤となる理論を修得した人材ならびに高度の専門的学識を備えたビジネスリーダーの養成を目標とする。