国際教育・協力センター(関西学院事典)

[ 編集者:学院史編纂室 2014年9月28日 更新 ]
関西学院事典

国際教育・協力センター

(国際連携機構)

 関西学院は創立当時からアメリカ、カナダの宣教師が教鞭をとっていたことなどから、卒業生がアメリカの諸大学に留学するなど国際交流は早くから進められていた。
しかしながら国際交流関係の担当部課の設置は、1979年3月に開設された国際交流センター(7月12日付で国際センターに改称)が最初である。
90年に国際交流部国際交流課に組織および名称変更された。
また、99年4月に国際交流部の下に日本研究教育プログラム室が設置された。
2003年度に国連ボランティア計画(UNV)との間で締結した協定に基づき、日本の大学として初めてUNITeS学生ボランティアを開発途上国に派遣し、大学が具体的に国際協力分野事業を開始した。
05年4月から国際教育・協力センターに改編し、国際教育・協力課に課名を変更、10年4月からは留学生総合支援課を設置し、2課体制とした。
さらに13年4月の大学組織の機構化に伴い、国際連携機構の下に国際教育・協力センターが置かれることとなった。
国際教育・協力課および留学生総合支援課は廃止され、これらの事務は国際連携機構事務部が行うこととなった。

 国際教育・協力センターの業務としては、海外の教育機関等との協定関連業務、海外客員教員・研究員等の教職員の交流、外国人留学生受け入れに関する業務、交換留学の受け入れ・派遣に関する業務、学生の海外外国語研修・セミナー、国際ボランティア(国連ユースボランティア、国際社会貢献)などに関する業務を行っている。

 なお、外国人留学生受け入れでは、留学生宿舎の確保が重要な課題となっているが、最初の留学生寮は、1995年4月、阪神・淡路大震災により多くの外国人留学生が住居を失い困っている状況の中で、東京銀行(現、三菱東京UFJ銀行)が宝塚市に独身寮としていた建物を関西学院大学国際交流寮として無償提供されたことに始まる。
その後、99年4月に本学が購入し、「関西学院大学国際学生レジデンスⅠ」とした。
このほかにアパートの借り上げにより「国際学生レジデンスⅡ」(宝塚市)および「国際学生レジデンスⅢ」(西宮市)を設置している。

【文献】『国際教育プログラム募集要項』(I-II)2013