[ 編集者:広報室 ]
関西学院は2009年に創立120周年を迎えます。その節目の年に、長い歴史の中で共有してきたミッション(使命)とスクールモットーの現代的意味を改めて確認し、2009年度を起点とする「新基本構想」を定めました。
関西学院は、そこに集う人すべてが生涯をかけて「“Mastery for Service”を体現する世界市民」(めざす人間像)となるために研鑽を重ね、そのために大学は「垣根なきラーニングコミュニティ(学びと探究の共同体)」(めざす大学像)となることを目標とします。そして、これらに基づいて、10年間の到達目標である6つの「ビジョン」を掲げました。これらを達成することによって、関西学院はより一層輝きを増し、社会における存在価値を高めてまいります。
今後は新基本構想の実現に向けて、具体化するためのプロセスを随時公表しながら、学院全体で力を合わせて努力を続けてまいります。
関西学院は、学生・生徒・児童・園児やそのご家族、教職員、同窓生、さらには地域社会、産業界、国際社会など多くの人々のなかで息づいています。みなさまには関西学院のミッションへのご理解と、新基本構想の実現に向けてのご支援を心よりお願い申し上げます。
新基本構想を動画で紹介しています。
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「躍進する関西学院」 [15:44]
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関西学院はキリスト教主義に基づく「学びと探究の共同体」として、ここに集うすべての者が生涯をかけて取り組む人生の目標を見出せるよう導き、思いやりと高潔さをもって社会を変革することにより、スクールモットー“Mastery for Service”を体現する、創造的かつ有能な世界市民を育むことを使命とします。
関西学院のスクールモットー“Mastery for Service"は、「奉仕のための練達」と訳され、隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛えるという関学人のあり方を示しています。
世界を視野におさめ、他者への思いやりと社会変革への気概を持ち、高い識見と倫理観を備えて自己を確立し、自らの大きな志をもって行動力を発揮する人
関西学院大学は、キリスト教主義に基づく「垣根なき学びと探究の共同体」をめざし、全人的な教育と創造的な研究により、有能にして心温かい世界市民を社会に送り出すことを使命とします。
「新基本構想」を推進するにあたり、10年間の到達目標として6つのビジョンを設定しました。これらのビジョンに基づいて、具体的な施策を展開していきます。
関西学院大学の卒業生が備えるべき知識・能力を「KG学士力」として明示し、すべての学生に保証します。
「KG学士力」は、学部を問わずに全学に共通する「共通学士力」と学部ごとの「専門学士力」からなり、正課教育だけでなく、正課外の活動によっても獲得されるものです。その質を高めるため、「教育力」の向上だけでなく、学生同士が学びあう「共育」の気風を醸成するとともに、ICT(情報通信技術)を活用した教育・学習支援の高度化や学生活動支援の強化を推進します。
【実現に向けての方策】
●「KG学士力」の明示と全学共通プログラムの推進
●教育力と「共育力」の強化
●「オンリーワンを育てる」学生活動支援の強化
●ICTキャンパスの構築
格差、戦争、環境破壊、災害、貧困、差別、文化摩擦などの地球規模の諸問題の解決を念頭に「関西学院らしい研究」に邁進するとともに、その成果を国際的に発信することで、世界的な研究拠点をめざします。また、若手研究者の育成に向けて大学院教育改革を進め、大学院進学希望者への支援も強化します。
【実現に向けての方策】
●研究プログラムコーディネータ機能を強化
●研究の受発信情報の完備化を実現
●大学院教育の充実
世界各国から多くの優秀な留学生や教職員が集う多文化共生キャンパスを実現するとともに、より多くの学生や教職員に世界で活躍する機会を提供します。
国際化を戦略的に推進する組織を整備し、国際教育研究プログラムの増強、海外協定校や海外拠点の拡充や、英語による学位取得システムの確立、国連をはじめとする国際機関との連携を推進します。
【実現に向けての方策】
●世界に開かれた関西学院大学の実現
●世界との共生をめざす関西学院大学の実現
大学の「第三の使命」である社会貢献は、大学と社会を結ぶ重要な機能です。関西学院大学では、市民・企業・行政・他大学などとの連携を強化し、教育・研究活動の活性化をはかります。さらにグローバルな課題の解決も視野に入れ、国際機関などと連携した活動もめざします。
「一貫教育」としての関西学院初等部・中学部・高等部・大学は、正課・正課外を合わせた包括的な連携強化を進め、継続校、提携校などを含めて「総合学園構想」の内実化をめざします。また、同窓会との協力関係も強化します。
また、神戸三田キャンパス(KSC)のさらなる活性化をはかります。
透明性が高く迅速な意思決定を行うための「新たなガバナンスの構築」、健全で実効性のある財政を形成する「強固な財務基盤の確立」、教育・研究の質の向上と活性化をはかる「人事評価制度の確立」によって、信頼性と推進力を持った新しいマネジメント体制を確立します。